7月に入り、うだるような暑さの日が続く。猛暑になると様々な商品やサービスが売れ始め、通年で見ると日本経済を大きく盛り上げると言われるが、その効果はいかほどだろうか（写真はイメージです）

今年も猛暑になる？
気になる経済効果の行方

　今夏は暑くなることが予想されている。気象庁が6月23日に発表した7～9月の3ヵ月予報によると、太平洋高気圧の張り出しが強く、暖かい空気に覆われやすいため、気温は全国的に平年より高くなる見込みとされている。

　猛暑報道が出ると話題になるのが、猛暑が日本経済に与える影響である。猛暑になると売れるようになる商品・サービスがある一方、売れなくなる商品・サービスもある。そうした効果が経済全体に与える影響は軽視できないからだ。過去の事例を参考にしながら、今年の猛暑が経済に与える影響を予測してみよう。

　近年では、2010年が観測史上最も暑い夏と呼ばれている。当時の気象庁の発表によると、6～8月の全国の平均気温は平年より1.64℃高くなり、1898年の統計開始以来、最高の暑さとなった。この猛暑効果で、2010年6月、7月のビール系飲料の課税数量は前年比2ヵ月連続プラスとなった。同様に、コンビニ売上高も麺類や飲料など夏の主力商品が好調に推移したことから、既存店前年比で7月以降2ヵ月連続プラスとなった。

　また、小売業界全体を見ても猛暑効果は明確に現れた。7月の小売業界の既存店売上高伸び率は猛暑の影響で季節商材の動きが活発化し、百貨店、スーパーとも盛夏商材が伸長したことで回復が進んだ。家電量販店の販売動向もエアコンが牽引し、全体として好調に推移した。

　2010年は小売業界以外にも、猛暑の恩恵が及んだ。外食産業市場の全店売上高は7月以降の前年比で2ヵ月連続のプラスとなり、飲料向けを中心にダンボールの販売数量も大幅に増加した。また、ドリンク剤やスキンケアの売上好調により、製薬関連でも猛暑が追い風となった。