「中国系のエステで、完全な健全店なんて少ないと思うよ」と語るのは、東京・池袋で、デリヘルチェーンを経営するO氏だ。

「表向きは健全店として営業していても、女のコが店に内緒でライトなサービスをして、勝手に別料金を取ったりしてる場合もあるし、口の固そうな常連客にだけは“特別サービス”があったりする店もある。恐らく、割合的には健全4、やや健全3、完全ヌキあり風俗店3ってところじゃないかな」

法の抜け穴を突いたグレーな存在
「店舗」を武器に勢力拡大

 要するに、健全店といっても、「健全寄り」と「風俗寄り」の二つに分かれるらしいのだが、その曖昧さの背景には何があるのか。

「中国系エステは、どちらであろうが、風営法に基づく届け出を出していない店がほとんど。かと言って、純粋なマッサージ店かと言えば、それも違う。国家資格の免許がないとマッサージ店と名乗ることができないから、法的に縛りのないリラクゼーション店として営業しているのがメンズエステ業界。法の抜け穴を突いたグレーな存在だから、警察も介入しづらい。そんなことでどんどん増殖していったんだ」(O氏)

 増殖の理由は他にもある。

 1998年の風営法改正により、店舗型性風俗店の新規開業に大きな規制がかけられ、性風俗店の多くが無店舗型であるデリヘルに移行したが、グレーな存在である中国エステは、「店舗」という強みを武器に、勢力を拡大していったのだ。

 そしてそれは、実質的に風俗店と変わらぬ店もあれば、完全な健全店もあり、“健全ときどき不健全”な店もある。それが中国エステの実状なのだ。