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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキヤノン、ニコンなどのカメラ／光学／複写機業界の主要企業4社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
4社中3社が増収も
ニコンが2ケタ減収に苦しむ
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は、以下のカメラ／光学／複写機業界の4社。対象期間は21年1～3月期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・キヤノン
増収率：7.7％（四半期の売上高8427億円）
・ニコン
増収率：マイナス14.7％（四半期の売上収益1250億円）
・HOYA
増収率：12.0％（四半期の売上収益1514億円）
・富士フイルムホールディングス
増収率：5.5％（四半期の売上高6191億円）
次ページからは詳細の数字とともに、その要因を解説する。
