環境プロジェクト向けの資金調達をうたったジャンク債（投資不適格級債）の発行額が記録的な水準に上っている。だが、その多くには重大な落とし穴が潜んでいる。借り手は調達資金を環境対策に使うことを保証していないのだ。アイルランドの瓶・缶メーカー、アーダ・グループや米自動車部品メーカーのダナなどの低格付け会社は今年、環境債（グリーンボンド）を発行した。借り手の一部は、調達資金を債務返済や特別買収目的会社（SPAC）との合併などに充て、持続可能な将来に向けて同等の額を投じると表明している。だが、こういったグリーンボンドの大半には、環境目的で使うとの約束を履行できない可能性があるとの注記が細かい字で添えられている。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が書類を確認した。資産運用会社はあまりにグリーンボンドの購入に意欲的なため、宣伝されているほどグリーンではないリスクを無視する傾向にある。債券専門の弁護士やアナリストが明らかにした。