書店で一番売れているETF本の最新版、改訂新版 ETFはこの7本を買いなさい』(朝倉智也著)が、2月16日に刊行された。投資先進国米国で、ほぼ毎年のように2桁成長を続けている注目の金融商品ETF(上場投資信託)。現在の純資産残高は約683兆円。一方、日本のETFの市場規模は2021年4月末で約60兆円。しかし、日本でもETFを投資の選択肢に入れる人が着実に増えている。特に注目度が高まっているのが海外ETFだ。(1)低コスト、(2)機動的な取引ができる、(3)分配金を受け取りながら運用できる、(4)究極の分散投資ができる、など多くのメリットがあるETF。本連載では、長期投資やETFに興味がある人に向けて、そもそもETFとは何か、その賢い選び方・買い方、資産運用としてのETFとの付き合い方などについて、同書から一部を抜粋して公開する。

信託報酬の引き下げで、ますます個人投資家の注目がETFに集まっているPhoto: Adobe Stock

純資産残高が増えるに従って、
信託報酬が下がるファンドもある

 もう一つ付け加えると、海外ETFはコスト競争が激しくなっており、純資産残高が増えるに従って信託報酬が下がるファンドもあることも、投資家として評価したいポイントです。

 先にご説明したように、運用商品を選ぶ際は「コストの低さ」を重視すべきです。

 この点、たとえば世界最大級の資産運用会社でインデックスファンドでは世界シェアトップのバンガード社やブラックロック社は、近年、主力ETFの信託報酬の引き下げを実施しています。

 たとえばバンガード・S&P500ETF(VOO)の信託報酬は、2010年には0.06%でしたが、2015年に0.05%に引き下げられ、2020年には0.03%にまで下がりました。