書店で一番売れているETF本の最新版、『改訂新版 ETFはこの7本を買いなさい』（朝倉智也著）が、2月16日に刊行された。投資先進国米国で、ほぼ毎年のように2桁成長を続けている注目の金融商品ETF（上場投資信託）。現在の純資産残高は約683兆円。一方、日本のETFの市場規模は2021年4月末で約60兆円。しかし、日本でもETFを投資の選択肢に入れる人が着実に増えている。特に注目度が高まっているのが海外ETFだ。（1）低コスト、（2）機動的な取引ができる、（3）分配金を受け取りながら運用できる、（4）究極の分散投資ができる、など多くのメリットがあるETF。本連載では、長期投資やETFに興味がある人に向けて、そもそもETFとは何か、その賢い選び方・買い方、資産運用としてのETFとの付き合い方などについて、同書から一部を抜粋して公開する。
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取引形態＝「利便性」を比較する
ETFとインデックス投信の違いはなにか。続いて、二つめの「取引形態」について見てみましょう。取引形態の違いは、運用の利便性を左右します。下の図表をご覧ください。
投資信託とETFでは、まず「購入できる場所」に違いがあります。投資信託は証券会社、銀行のほか信用金庫や郵便局などで購入可能です。
ただし、取り扱っている商品ラインナップは金融機関ごとに異なるので注意が必要です。日本には、今6000を超える投資信託がありますが、それらすべてを取り扱っている金融機関はありません。
地方銀行や信用金庫などでは、十数本程度しか揃えていないところもあります。取り扱う商品数が多いのはネット証券で、SBI証券や楽天証券では2800本近い商品を購入することができます。
一方のETFを購入できるのは証券会社のみです。
基本的には証券会社であればどのETFでも買うことができますが、個別株の取引と同様、売買手数料は証券会社によって差があります。手数料を抑えて投資したいなら、やはりネット証券が候補になるでしょう。
「売買のタイミング」については先にも少し触れましたが、投資信託は1日1回値段が決まる仕組みです。
一方、ETFは市場に上場されていて株式のように売買できますから、リアルタイムでの取引が可能です。「日経平均株価が急落したから、今すぐにまとまった額を投資しよう」といった機動的な売買ができる点で、ETFに優位性があるといえます。
