書店で一番売れているETF本の最新版、『改訂新版　ETFはこの7本を買いなさい』（朝倉智也著）が、2月16日に刊行された。投資先進国米国で、ほぼ毎年のように2桁成長を続けている注目の金融商品ETF（上場投資信託）。現在の純資産残高は約683兆円。一方、日本のETFの市場規模は2021年4月末で約60兆円。しかし、日本でもETFを投資の選択肢に入れる人が着実に増えている。特に注目度が高まっているのが海外ETFだ。（1）低コスト、（2）機動的な取引ができる、（3）分配金を受け取りながら運用できる、（4）究極の分散投資ができる、など多くのメリットがあるETF。本連載では、長期投資やETFに興味がある人に向けて、そもそもETFとは何か、その賢い選び方・買い方、資産運用としてのETFとの付き合い方などについて、同書から一部を抜粋して公開する。

インデックス投信とETF、どう使い分けたらいいのか？Photo: Adobe Stock

まとまった資金を一括投資する場合、
ETFを活用することで低コスト運用が実現しやすい

　インデックス投信とETFの違いを整理してみてわかるのは、インデックス投信は積立投資をする場合は優位性があるということです。

　為替の手数料はかかりませんし、分配金の再投資をする手間も必要もありません。

　老後に向けた資金の準備や子どもの大学進学費用の準備、住宅購入資金への充当などを目的として「長期投資でコツコツ積み立てをし、手間をかけずに資産を増やしていきたい」という方は、インデックス投信の積み立てが向くと思います。

　では、ETFを使うべきなのはどのような場面なのでしょうか？

　一つには、低コストの運用を追求したい場合です。

　ETFは信託報酬が非常に低い半面、取引先金融機関や銘柄によっては売買手数料や為替手数料がかかります。

　しかし、SBI証券や楽天証券などのネット証券で買付手数料が無料になる銘柄に投資したり、金融機関のサービスをうまく使って為替手数料を抑えたりすることによって、非常に低コストの運用が可能になります。

　特に、まとまった資金を一括投資する場合は、ETFを活用することで低コスト運用が実現しやすいといえます。

　もう一つは、分配金を定期的に受け取るためにETFを活用する方法が考えられます。年金生活を送っている方の場合、「運用しながら定期的にキャッシュを受け取りたい」というニーズもあるでしょう。そのような場合に株式型ETFと債券型ETFを組み合わせたり、高配当銘柄で運用するETFを活用したりすることにより、年2～3％の分配利回りを得ることは十分に可能です。

「まとまった資金を運用で増やしながら使っていきたい」というリタイア層の方には、ETFの活用はうってつけでしょう。そのような目的の方のための具体的なポートフォリオの例は、後ほど紹介します。