書店で一番売れているETF本の最新版。『改訂新版 ETFはこの7本を買いなさい』（朝倉智也著）が2月16日に刊行された。投資先進国米国で、ほぼ毎年のように2桁成長を続けている注目の金融商品ETF（上場投資信託）。現在の純資産残高は約683兆円。一方、日本のETFの市場規模は2021年4月末で約60兆円。しかし、日本でもETFを投資の選択肢に入れる人が着実に増えている。特に注目度が高まっているのが海外ETFだ。（1）低コスト、（2）機動的な取引ができる、（3）分配金を受け取りながら運用できる、（4）究極の分散投資ができる、など多くのメリットがあるETF。本連載では、長期投資やETFに興味がある人に向けて、そもそもETFとは何か、その賢い選び方・買い方、資産運用としてのETFとの付き合い方などについて、同書から一部を抜粋して公開する。
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購入可能な「公募投資信託」は約6000本
インデックス運用をするためには、インデックスファンド（インデックス投信）と呼ばれる金融商品を活用します。
下の図表をご覧ください。連載の第1回で投資信託（投信）にはインデックスファンドとアクティブファンドがあるとご説明しましたが、インデックスファンドとアクティブファンドは、それぞれ「非上場」のものと「上場」のものに分かれます。
単に「投資信託」という場合は、非上場のものを指すのが一般的です。
現在のところ、広く一般の人が購入可能な「公募投資信託」は約6000本あり、銀行や証券会社、直販をしている運用会社などで取り扱われています。
投資信託の場合、それぞれの投信の基準価額（値段）は1日1回決まる仕組みです。
たとえば、みなさんが国内株式に投資する投資信託の購入を申し込むと、その日の15時以降に基準価額が決まり、その値段で買うことになります。
