高島屋Photo:PIXTA

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は丸井グループ、J. フロント リテイリング、高島屋の「百貨店」業界3社について解説する。（ダイヤモンド編集部 宝金奏恵）

3社全てが前年同期比増収、
高島屋は増収率1割超え

　企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の百貨店業界3社。対象期間は21年12月～22年3月の直近四半期（J. フロント リテイリング、高島屋は21年12月～22年2月期、丸井グループは22年1～3月期）としている。

　各社の増収率は以下の通りだった。

・丸井グループ
　増収率：0.6％（四半期の売上収益528億円）
・J. フロント リテイリング（大丸松坂屋、パルコ）
　増収率：6.4％（四半期の売上収益940億円）
・高島屋
　増収率：11.4％（四半期の営業収益2238億円）

　百貨店業界の3社全てが増収となったが、高島屋のみが増収率1割を超えた。

　なお、三越伊勢丹ホールディングス、エイチ・ツー・オーリテイリングについては、会計方針の変更に伴って前年同期実績との比較が不可能であるため、今回は掲載を見送った。

※丸井グループは22年3月期第1四半期から収益認識に関する会計方針の変更を行っているが、当社の開示方法に準じて、前年同期の売上高と増収率に同変更を遡及適応している。

　次ページでは、時系列データを踏まえて各社の状況を解説する。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で、厳しい経営が続く百貨店業界だが、コロナ前と比較するとどれくらい回復できたのか。また、どの百貨店が復活に近いのか見ていこう。