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コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は丸井グループ、J. フロント リテイリング、高島屋の「百貨店」業界3社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
J. フロント前年同期比減収
丸井、高島屋は増収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の百貨店業界3社。対象期間は21年9～12月の直近四半期（J. フロント リテイリング、高島屋は21年9～11月期、丸井グループは21年10～12月期）としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・丸井グループ
増収率：1.5％（四半期の売上収益520億円）
・J. フロント リテイリング（大丸松坂屋、パルコ）
増収率：マイナス3.7％（四半期の売上収益801億円）
・高島屋
増収率：4.1％（四半期の営業収益1901億円）
百貨店業界の3社では、丸井グループ、高島屋が前年同期比増収、J. フロント リテイリングが減収となった。
なお、三越伊勢丹ホールディングス、エイチ・ツー・オーリテイリングについては、会計方針の変更に伴って前年同期実績との比較が不可能であるため、今回は掲載を見送った。
百貨店業界はコロナ禍の打撃を大きく受けた業界の一つだが、新型コロナウイルス感染拡大前と比べて売り上げはどのくらい回復しているのか。
次ページでは、時系列データを踏まえて各社の状況を解説する。そして、J. フロント リテイリングと高島屋のどちらがコロナ禍からの回復状況が「より厳しい」のか、探っていこう（丸井グループは会計基準変更の影響でコロナ前比較の対象外とした）。
