ネイリー代表取締役CEOの浅倉健吾氏
観光、飲食、音楽、イベント──こうした業界と同じように、コロナ禍で大きな打撃を受けた業界のひとつに「ネイルサロン業界」がある。帝国データバンクの調査によれば、外出自粛の影響などにより、2020年にネイルサロンの倒産件数は過去最多を記録した。
また、在宅時間の増加に伴い、自分好みのネイルポリッシュ（マニキュア）やセルフジェルネイルを自宅で楽しむ人も増えた。その結果、ネイルサロンに足を運ぶ必要性を感じる人が少なくなり、コロナの感染が落ち着きを見せ始めたとはいえ、コロナ前ほどの需要にまでは戻っていない。
ネイルサロン業界全体に漂う閉塞感を打開すべく、さまざまな取り組みを行っているのが、個人とネイリストをつなぐネイル予約アプリ「Nailie（ネイリー）」を展開するネイリーだ。需要が冷え込んでいるネイルサロン業界に復活の兆しはあるのか。ネイリー代表取締役CEOの浅倉健吾氏に話を聞いた。
ネイル予約アプリ「ネイリー」 画像提供：ネイリー
大手クーポンサイトに依存しきった業界構造を変える
ネイリーの設立は2016年9月。代表を務める浅倉氏はもともと、首都圏や九州を中心にネイルサロン「TRU NAIL&EYELASH（トゥルーネイル＆アイラッシュ）」を国内で28店舗展開、ベトナム・ホーチミンにも1店舗展開するファイブスターの経営を行っている人物。
ネイルサロンを経営しながら、ネイル予約アプリを立ち上げることにした理由──その背景にあるのが、大手クーポンサイトに依存しきった業界構造だ。
