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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は鹿島、大林組などの「ゼネコン」業界4社について見ていこう。（ダイヤモンド・ライフ編集部 笠原里穂）
鹿島、清水建設は前年同期比増収
大林組、大成建設は減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下のゼネコン業界4社。対象期間は2025年7～9月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・鹿島
増収率：2.1％（四半期の売上高7233億円）
・大林組
増収率：マイナス2.1％（四半期の売上高6375億円）
・大成建設
増収率：マイナス5.6％（四半期の売上高4675億円）
・清水建設
増収率：4.3％（四半期の売上高4552億円）
ゼネコン4社では、鹿島、清水建設が前年同期比で増収、大林組、大成建設が減収だった。
大林組と大成建設は、26年3月期の中間決算でも前年同期比で減収となった。一方で、利益面では営業利益、純利益ともに両社とも増益だった。
営業利益については、大林組が前年同期比78.0％増、大成建設が同100.5％増の大幅増益となっている。
賃上げや資材価格の高騰といったコスト増の影響が続く中、大きく利益を伸ばした要因は何だったのか。
次ページでは、各社の増収率の推移を紹介するとともに、詳細を見ていく。
