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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は大和ハウス工業、積水ハウス、積水化学工業の「住宅メーカー」業界3社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
四半期増収率は
3社いずれもマイナス
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の住宅メーカー業界3社。対象期間は、1月期決算の積水ハウスは2025年8～10月期（26年1月期第3四半期）、3月期決算の大和ハウス工業と積水化学工業は26年7～9月期の第2四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・積水ハウス
増収率：マイナス8.3％（四半期の売上高9203億円）
・大和ハウス工業
増収率：マイナス2.0％（四半期の売上高1兆3388億円）
・積水化学工業
増収率：マイナス1.7％（四半期の売上高3246億円）
四半期増収率は3社ともマイナスとなった。
大和ハウス工業と積水化学工業の中間決算を見ると、大和ハウス工業の売上高は2兆6309億円で前年同期比マイナス0.8％、営業利益は2213億円で同マイナス5.6％で減収減益。積水化学工業の売上高は6297億円で同0.1％増、営業利益は454億円で同マイナス6.7％で増収減益だった。
積水ハウスの第3四半期決算は、売上高が2兆9357億円で同2.5％増、営業利益が2108億円で同マイナス9.3％だった。
各社、なぜ利益面でマイナスとなったのか。利益を食い潰した“落とし穴”について、次ページ以降で詳しく解説する。
