今週は米小売売上高と購買担当者指数（PMI）速報値が注目される。中東戦争とエネルギー価格の高騰が消費者心理と企業景況感にどれほど深刻な影響を与えているかを見極める材料となる。だが、焦点は引き続き中東情勢の動向になるだろう。イランのアッバス・アラグチ外相が17日にホルムズ海峡は商船に「完全に開放されている」と表明したことを受け、原油価格が急落する一方、利上げ期待は後退した。投資家は同海峡が今後も通航可能な状態を維持できるかどうか注視するだろう。21日に発表される3月の小売売上高は、今週発表予定の米経済指標の中で最も注目を集める可能性が高い。これにより、中東戦争に起因するエネルギー価格の高騰が個人消費にどの程度打撃を与えたかが明らかになる。個人消費は紛争前からすでに弱含んでいた。