年収が高い会社ランキング2025【平均年齢40代・従業員100人未満・300社完全版】テレ東やスクエニは何位?

1位は2400万円超え!
2位も2000万円に迫る高収入

 上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを基に、従業員の平均年齢が40代の企業に絞った「年収が高い会社ランキング2025【平均年齢40代・従業員100人未満】」をお届けする。対象期間は2024年4月期~25年3月期。対象は、単体の従業員数が100人未満の企業としている。

 本連載(年収ランキングシリーズ)では通常、単体ベースの従業員数が少ない会社を除外しているが、今回はあえて100人未満の企業を取り上げているので、これまで紹介できていなかった企業が多数登場している。また、持ち株会社(ホールディングス、本記事の表では「HD」と表記)や、銀行などを傘下に置く金融持ち株会社(フィナンシャルグループ、同「FG」と表記)は、少数の従業員で構成され、そのグループ企業の一般的な年収よりも高いケースが多いことをあらかじめお断りしておく。

 以下、ランキングを見ていこう。

 1位は光通信で、平均年収は2408万7000円と、唯一の2400万円超えだ。1988年の設立で、1990年代の携帯電話・PHS普及期に販売代理店として急成長した。現在は電気・ガス、通信回線、宅配水、保険、金融など、継続利用型の商材を幅広く手がけている。ただし今は持ち株会社としてグループ全般の経営管理を担う体制で、単体の従業員数はわずか2人。連結では100社以上の子会社を抱える巨大グループである。

 2位はネクセラファーマで、平均年収は1952万9000円。2024年4月に「そーせいグループ」から社名変更した創薬ベンチャーで、GPCR(Gタンパク質共役受容体)を標的とした医薬品開発に強みを持つ。従業員数は58人と、トップ5では最も多い。

 3位はマーキュリアホールディングスで、1801万4000円。「クロスボーダー投資」を掲げ、国内外の投資家から集めた資金をファンドで運用するオルタナティブ投資会社だ。2021年に持ち株会社体制へ移行しており、単体従業員数は23人。日本政策投資銀行や伊藤忠商事などを戦略株主に持つ。

 4位はフジ・メディア・ホールディングスで、1660万円。フジテレビジョンやニッポン放送などを傘下に置くフジサンケイグループの持ち株会社だ。単体従業員数は43人で、平均年齢49.6歳はトップ5で最も高い。

 5位はサンバイオで、1641万2000円。再生医療のベンチャーで、外傷性脳損傷の後遺症を対象とした再生医療等製品「アクーゴ」を開発。2024年7月に国内で条件・期限付きの製造販売承認を取得し、注目を集めた。従業員数は29人。

7位はスクウェア・エニックスHD
9位にテレビ東京HD

 6位はLAホールディングスで、平均年収は1604万2000円。マンションの新築・再生(リノベーション)販売や賃貸・管理を手がける不動産グループの持ち株会社で、単体従業員数はわずか6人だ。

 7位はスクウェア・エニックス・ホールディングスで1436万5000円。「ファイナルファンタジー」「ドラゴンクエスト」で知られるゲーム大手の持ち株会社で、単体従業員数は25人。

 8位はスパークス・グループで1411万円。1989年設立の独立系資産運用会社で、単体従業員数は32人。

 9位はテレビ東京ホールディングスで1364万2000円。放送局を傘下に持つ持ち株会社としては、4位のフジ・メディアHDに次ぐランクインだ。従業員数は98人と、今回の対象である「100人未満」の上限ぎりぎりでの登場となった。

 10位はミツウロコグループホールディングスで1311万1000円。LPガスや電力、燃料などエネルギー関連を中心に展開する企業グループの持ち株会社で、平均年齢43.8歳はトップ10で最も若い。

平均年収1000万円超えは42社
最多は情報・通信の8社、次いでサービスの7社

 今回のランキングで、平均年収が1000万円を超えた企業は42社あった。業種別に見ると、最も多かったのは情報・通信の8社。次いでサービスの7社、不動産の6社、証券・商品先物の5社、医薬品の4社、銀行の3社と続いた。小売業とその他製品が各2社、卸売業・建設・鉄鋼・金属製品・化学が各1社だった。

 顔ぶれは多彩だ。RKB毎日HD(23位)のような放送局、めぶきFG(21位)や第四北越FG(24位)、ひろぎんHD(38位)といった地方銀行の持ち株会社が並ぶ一方、スペースデブリ(宇宙ごみ)除去で知られるアストロスケールホールディングス(20位)のような新興企業の名も見える。

 本社の所在地を見ると、42社のうち34社(81%)が東京都に集中していた。東京以外は8社にとどまり、福岡県の3社(トライアルHD、RKB毎日HD、三井松島HD)が目立つ程度。残りは茨城県、新潟県、神奈川県、大阪府、広島県が各1社と、ここでも東京一極集中の傾向がはっきりと表れている。

 次ページ以降の表では300位までのデータを掲載している。詳しくは次ページ以降を見てほしい。

(ダイヤモンド・ライフ編集部)