ところが今では、「樹木葬」と称していながらも、墓標を和型墓石から洋型墓石、ないしはプレートに変えた上で、周囲を芝生や花壇にしただけのガーデニング風の墓地が販売されている。現在、「樹木葬」と称されている墓地には、個別のお墓を設けているものもあれば、合葬式の墓地も存在する。さらに、高度経済成長期に成立した公園型の芝生墓地やガーデニング風の墓地を「樹木葬」と言い換えているだけの場合もある。
造園学者の上田裕文は、2021年時点でインターネット上に掲載されている905件の「樹木葬」と称した墓地の形式を分析している。この分析から、上田は「樹木葬」の形態として「ガーデン型」が最も多いことを指摘している。ガーデン型とは、墓地区画を樹木や花壇で装飾したものであり、従来の墓・墓地を小型化・洋風化した形式である。これらには独立した墓石を置くものもあるが、近年では個別に石のプレートを置く形式が増加しているという。
『お墓はどうなる 市場が変えた弔いのかたち』(辻井敦大、岩波書店)
こうした「樹木葬」の形式としては、遺骨を土に直接還すよりも、一定期間個別に埋蔵したのち、永代供養墓に改葬されるものが大半を占めている。このように、従来の公園型の芝生墓地やガーデニング風の墓地に対して、契約期間終了後に合葬する仕組みを整備することで、改めて継承を必要としない「樹木葬」と呼称されている。
さらに、こうした「樹木葬」の多くは、民間企業が宗教法人の名義を借りて開発している場合が多い。なかには、寺院に「樹木葬」の造成をもちかけるコンサルタントも存在し、高度経済成長期に進んだ都市郊外での墓地開発と同様に、民間企業の主導のもとで増加している。
つまり、「樹木葬」という言葉がブランド化し、一人歩きするなかで、「遺骨を自然に還す」という理念とは切り離され、子どもへの継承を必要としない利便性ゆえに需要が高まり続けている。それは全く新しいお墓なのでは決してなく、高度経済成長期以降の民間企業による墓地開発の歴史の上に成立してきたものといえる。







