見山謙一郎

化学肥料を使用し続けた結果、畑地が痩せていく――こうした土壌問題が世界各地で起きています。しかしこの問題を解決する農業技術が日本にありました。微生物を使って、植物本来が持つ力を伸ばすという新技術です。

日本の森を守るため、地銀有志による面白い取組みが始まっています。それは単なるＣＳＲ活動ではなく、森林を中心にしたマッチングビジネス。日本の森を抱える地方だからこそできるビジネスチャンスなのです。

日本の優れた環境技術を紹介し、海外の企業へとつなぐ“マッチング・ビジネス”を行なう会社を立ち上げた大塚玲奈さん(28)。この世代の、環境問題についての関心の高さには、いつも驚かされます。

日本的文化の1つである「ふとん」は、打ち直しすれば何十年も使える“環境配慮型製品”です。日本の伝統的なモノづくりは、質の良さだけでなくモノへの愛着を生み、結果として長く使われることに繋がるのです。

「途上国への技術導入」と聞くと、先進国の一方向的支援というイメージがあります。しかし先進国に頼りきるだけでは、途上国は持続的な幸せを得ることはできません。彼らの自立を前提とした新しい支援が必要です。

これからは省エネだけでなく「創エネ」の時代。例えば北海道のあるＮＰＯ法人は、「市民」を巻き込んだ自然エネルギー事業で成功しています。3000人以上の市民が出資。その金額は20億円近くにのぼります。その資金をもとに作られた風車が全国で11基も稼動しているのです。しかも出資配当もしっかりなされています。しかし彼らの本当の狙いは、「風車の普及」ではありません。「自然エネルギーの普及」――本当の狙いは、実はここにあるのです。

高齢化社会を迎える日本では「使用済み紙おむつ」の処理が深刻な環境問題になることが予想されます。しかしその紙おむつが資源になるとしたら――。環境問題と高齢化問題をまとめて解決することができるはずです。

企業は環境に対しこぞってお金を投じていますが、最近世間に“エコ疲れ”が蔓延しているように感じます。もはや環境だけでは差別化することができず、“ビジネス”として成立して初めて価値あるモデルとなるのです。