鈴木一功

(すずき・かずのり)
早稲田大学大学院経営管理研究科(早稲田大学ビジネススクール)教授

1961年、熊本県熊本市生まれ。1986年、東京大学法学部卒業後、富士銀行(現みずほ銀行)入社。 1990年、INSEAD(欧州経営大学院)MBA(経営学修士)、1999年、ロンドン大学(London Business School)金融経済学博士(Ph.D. in Finance)。富士銀行にてデリバティブズ業務、同行M&A部門(現みずほ証券)にて企業価値評価担当のチーフアナリストを務める。2001年4月から2012年3月まで、中央大学専門職大学院国際会計研究科教授。2012年4月より現職。証券アナリストジャーナル編集委員、みずほ銀行コーポレートアドバイザリー部外部アドバイザー。 主な著書として、『企業価値評価【入門編】』『MBAゲーム理論』『企業価値評価【実践編】』(以上、ダイヤモンド社)。 主な翻訳書として、『行動ファイナンスと投資の心理学』(東洋経済新報社)、『ビジネス統計学【上】【下】』(ダイヤモンド社)。

アスクル社長と独立社外取締役の不再任は、本当に問題だったのか?
鈴木一功
アスクルの年次株主総会において、大株主のヤフーとプラスの反対により、同社の岩田彰一郎社長と社外取締役の再任が否決されたことは大きく報道された。川邊健太郎社長をはじめとするヤフー経営陣の決定はあまりに一方的であるとして、業界団体や個人投資家などから批判の声が上がっている。だが、ヤフーによる決断は本当に問題だったのだろうか。
アスクル社長と独立社外取締役の不再任は、本当に問題だったのか?
緊急提言・オリンパス事件からの教訓:M&A取引価格の根拠を開示する仕組みを確立せよ
鈴木一功
オリンパス事件の真相は、バブル期の損失隠しであることが明らかになった。一方で、会計操作にM&Aが利用された点も見逃せない。本稿では、M&Aの専門家で企業価値算定の第一人者である中央大学大学院の鈴木一功教授に、M&Aにおける取引価格の算定根拠やその開示のあり方について論じてもらう。
緊急提言・オリンパス事件からの教訓:M&A取引価格の根拠を開示する仕組みを確立せよ
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