石原直子

多くの日本企業が推進しようとしているデジタルトランスフォーメーション。DXの成功には、デジタル人材を登用するだけでなく、現場に立つ多くの人材の能力の再開発（リスキリング）が欠かせない。では、リスキリングは、どのように行うべきなのか。

副業への関心が高まっており、実際に副業をする人も増えている。安倍政権が副業・兼業を後押しする姿勢を見せており、企業のなかにも副業解禁をうたうところが出てきている。しかし、副業解禁にはいくつかの落とし穴がある。実際に副業をしている人や、副業をしたい人による副業の理由が、所得を増やしたいという切実なものであり、過重労働や健康被害のリスクもある。雇用者は副業をする前に、自分の本業で自分に給与を支払ってくれる企業のなかで、自分がすべきこと、できることを本当にやり尽くしているのかを点検する必要がある。

最近では、日本の本社に外国の大学を卒業した新卒外国人も増えて来た。多様な人材と能力を取り込み、自社の競争力としなければ、もはや生き残れない。そうするためには何が必要なのだろうか。

いま日本企業はイノベーションの枯渇に悩んでいる。では、どのような人材が企業内で新事業を立ち上げるのか。ワークス研究所が実施した調査を基に、「事業創造人材」に共通の11の特性を明らかにする。

2006年から2007年にかけて、日本企業のあいだでは「女活」がブーム。これによって、結婚・出産しても仕事を続ける女性が増えたものの、責任ある地位に就いた女性の比率はあまり高まっていない。この両輪があいまってこそ「女活」が本当に意味のあるものとなる。