斉藤壮司

2011年の原発事故以来、すっかり原子力アレルギーが定着してしまった日本を尻目に、世界は新しい原子力プラントの研究開発を進めている。これに乗り遅れまいと、日本の若き原子力研究者が、スタートアップ企業を設立。そのビジネスの展望を語った。※本稿は、斉藤壮司・佐藤雅哉『核エネルギー革命2030　核融合と4種の新型原子炉がひらく脱炭素新ビジネス』（日経BP）の一部を抜粋・編集したものです。

2024年6月、ビル・ゲイツ氏が設立したテラパワーが、高速炉「ナトリウム」を実証するプロジェクトの建設を開始した。従来の原子炉と比べて、資源の利用率は90倍、核のゴミも少なくなると期待されている。半世紀前から高速炉の開発に取り組んできた日本も、テラパワーの取り組みに協力している。※本稿は、斉藤壮司・佐藤雅哉『核エネルギー革命2030　核融合と4種の新型原子炉がひらく脱炭素新ビジネス』（日経BP）の一部を抜粋・編集したものです。

IT技術の進展につれて、社会のアキレス腱となるのが、電力供給だ。世界の電力需要は2050年には現在よりも80～150％以上増加すると見込まれており、地球温暖化問題を踏まえると脱炭素電源の増設が急務だ。そこでビル・ゲイツほかIT業界の巨人たちは、核エネルギーに注目しているという。※本稿は、斉藤壮司・佐藤雅哉『核エネルギー革命2030　核融合と4種の新型原子炉がひらく脱炭素新ビジネス』（日経BP）の一部を抜粋・編集したものです。