IPO株の攻略&裏ワザ情報!
2015年6月30日公開(2016年8月31日更新)
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「IPO株の攻略&裏ワザ情報!」

著者・コラム紹介

IPO株の攻略&裏ワザ情報!

ザイ・オンライン編集部

日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の
IPO(新規上場)で日経平均株価は下落する?
イベント投資の達人が大型IPO前後の動きを分析!

1

(2015年11月6日追記) [NEW!]
 日本郵政3社に関し、上場後の値動きを分析・予測する記事を3本まとめて紹介。
⇒日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険は今から買っても大丈夫? いつが売り時?今後の値動きを予測する注目記事3本を紹介!

(2015年11月4日追記)
 日本郵政グループ3社が上場。3社とも買い気配から始まり、初値は日本郵政が1631円ゆうちょ銀行が1680円かんぽ生命保険が2929円となった。

■日本郵政・ゆうちょ銀行・かんぽ生命保険の売出価格が決定!
  売出価格(公募価格) 初値 初値騰落率
 日本郵政(6178) 1400円 1631円 +16.5%
 ゆうちょ銀行(7182) 1450円 1680円 +15.9%
 かんぽ生命保険(7181) 2200円 2929円 +33.1%

(2015年10月26日追記)
日本郵政の売出価格(公募価格)は1400円に決定。これで、ゆうちょ銀行とかんぽ生命保険に続き、日本郵政も仮条件の上限で売出価格が決まったことになる。

■日本郵政・ゆうちょ銀行・かんぽ生命保険の売出価格が決定!
  仮条件 売出価格(公募価格)
 日本郵政(6178) 1100~1400円 1400円
 ゆうちょ銀行(7182) 1250~1450円 1450円
 かんぽ生命保険(7181) 1900~2200円 2200円

(2015年10月19日追記)
ゆうちょ銀行の売出価格(公募価格)は1450円かんぽ生命保険の売出価格は2200円に決定した。それぞれ仮上限の上限で決まった形となり、国内外の投資家による需要が好調だったことがうかがえる。残る1社の日本郵政は10月23日(金)まで申し込みが可能で、売出価格は26日に決定する予定だ。

(2015年10月15日追記)
 日本郵政IPOの初値予想などに関し、IPOの達人・IPOチャレンジャーさんに聞いたインタビュー記事を公開!
日本郵政IPOには本当に申し込む価値があるのか?一銘柄のIPOで最高1000万円稼いだ実績を持つIPO投資の達人の初値予想と狙い所を徹底取材!

(2015年10月8日追記)
日本郵政グループ3社のIPOの取り扱い証券会社に、申し込み後、最短2日で口座開設&取引可能となる楽天証券を追加!

(2015年10月7日追記)[NEW!]
 日本郵政IPOの仮条件が発表された。

■日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の仮条件はこれだ!
  仮条件
 日本郵政(6178) 1100~1400円
 ゆうちょ銀行(7182) 1250~1450円
 かんぽ生命保険(7181) 1900~2200円

 仮条件のレンジの中央値は、日本郵政が1250円、ゆうちょ銀行が1350円、かんぽ生命保険が2050円となり、発表されている想定売出価格と比較した場合、それぞれ50~100円引き下げられたことになる。しかし人気のIPOは、売出価格が仮条件の上限で決まるケースが多い。今回も3社の売出価格が仮条件の上限で決まった場合、逆に想定売出価格よりそれぞれ50円引き上げられる形になる。単元株数はすべて100株なので、仮条件の上限で決まった場合の必要資金は日本郵政が14万円、ゆうちょ銀行が14万5000円、かんぽ生命保険が22万円、3社合計なら50万5000円となる計算だ。

(2015年10月6日追記)
 日本郵政IPOに今からでも口座開設の間に合う証券会社をまとめた記事を公開!
日本郵政IPOに今からでも間に合う証券会社はココ!最短で申込翌日から取引可能なカブドットコム証券や最短2日で口座開設可能なSBI証券でIPOに申し込め!

(2015年9月21日追記)
日本郵政IPO株をNISA口座で買う際のポイントについてまとめた記事を公開!
日本郵政グループIPOは非課税のNISA口座がお得!NISA口座で日本郵政IPOに申し込み可能な証券会社と申し込みにあたっての注意点を解説!

(2015年9月11日追記)
日本郵政グループ3社のIPOについて最新情報をまとめた記事を公開!
日本郵政3社のIPO(新規上場)株の買い方を伝授! 引受証券会社や申し込み期間、想定売出価格など、日本郵政株を購入するためのIPO情報を総まとめ!

(2015年9月10日追記)
日本郵政グループ3社のIPO(新規上場)に関し、9月10日、東京証券取引所は上場を承認した。ブックビルディング期間や上場日などの日程は下表のとおり。

■日本郵政グループ3社のIPOスケジュール
  日本郵政 ゆうちょ銀行・かんぽ生命
 仮条件の決定日 10月7日(水)
 ブックビルディング期間 10月8日(木)~23日(金) 10月8日(木)~16日(金)
 売出価格の決定日 10月26日(月) 10月19日(月)
 申込期間 10月27日(火)~30日(金) 10月20日(火)~23日(金)
 上場日(受渡期日) 11月4日(水)

想定売出価格は、日本郵政が1350円ゆうちょ銀行が1400円かんぽ生命保険が2150円。単元株数(最小売買単位)は3社とも100株なので、もしこの金額のままで売り出された場合、IPO株の抽選に当たった人は、日本郵政で13万5000円、ゆうちょ銀行で14万円、かんぽ生命で21万5000円の資金が必要となる計算だ。3社合計で約50万円とNISAの非課税枠100万円に収まるため、日本郵政3社のIPOをきっかけにNISA口座を開設し、IPO株購入を狙う個人投資家も多いと予想される。

 

2015年内にも日本郵政グループ3社が新規上場。
売り出し規模1兆~2兆の超大型IPOに!

 日本郵政グループ3社の新規上場(IPO)が、いよいよ2015年の秋から冬にかけて行われる見込みだ。正式な日程は未定だが、6月30日には東京証券取引所に対して本申請が行われる予定となっている。

 新たに株式上場するのは、「日本郵政」とその子会社である「ゆうちょ銀行」、「かんぽ生命保険」の3社。売り出し規模はまだ明らかになっていないが、初回だけで1兆~2兆円に達すると見られる。間違いなく、1987年2月上場のNTTや1998年10月上場のNTTドコモ以来の超大型IPOとなるだろう。

 ちなみに、日本郵政株売り出しの主幹事証券会社はすでに発表されており、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、SMBC日興証券、ゴールドマン・サックス証券、シティグループ証券、JPモルガン証券、UBS証券、岡三証券、東海東京証券の計11社となっている。

 日本郵政の新規公開株を購入したい人は、これら11社の証券会社か、そのグループに属する証券会社に口座を開設するといいだろう。その中で、口座開設が容易なネット証券は、次の3つだ。

●カブドットコム証券(三菱UFJフィナンシャル・グループ)[最短で翌日口座開設!]
●大和証券

●岡三オンライン証券(岡三証券グループ)
(※クリックで公式サイトへ)

 今回のIPOに関する正式な情報はまだ公表されていないが、本気で新規公開株の購入を狙うなら、いざとなって慌てないように今のうちから口座開設しておくといいだろう。

(2015年9月11日追記)
 9月10日に公表された情報により、上記の主幹事証券会社のほかに多くの引受証券会社が日本郵政グループ3社のIPO株を取り扱うことが判明した。その数は合計で62社(委託された銀行を含む)。その中で代表的なネット証券を挙げておこう。
●マネックス証券
●SBI証券[最短2日で口座開設!]
●松井証券
●立花証券
●丸三証券
●安藤証券
●むさし証券
●内藤証券
(※クリックで公式サイトへ)

(2015年10月8日追記)
楽天銀行が、幹事証券会社からの委託を受け、日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険のIPOを取り扱うことを発表。
●楽天証券[最短2日で口座開設&取引可能!]

また、ブルームバーグが9月11日に報じた記事によると、野村ホールディングスと三菱UFJモルガン・スタンレー証券の2社への割当が全体の5割に達し、引受証券会社の中では同率トップになる見通しとのこと。公表された情報ではないが、もしこの話が事実なら、同じグループ企業であるカブドットコム証券はかなり狙い目となるだろう。

日本郵政グループ3社の株価だけではなく、
日経平均株価の変動も要注目!

 今回のような超大型IPOで気になるのが、IPO後の日本郵政グループ3社の値動きだけでなく、その前後における株式市場全体の値動きだ。これだけ大規模なIPOともなると、株式市場の需給が悪化し、一時的に相場が下振れすることも十分に考えられる

 しかし、「そんな状況こそ儲けのチャンス」と言うのが、イベント投資の達人・夕凪さんだ。

 「NTTやJR東日本など、過去に行われた大型新規上場における株式市場の値動きを分析した結果、株価に一定の傾向が見つかれば、今回の日本郵政グループの上場でも同じような値動きをする可能性が高い。そこが狙い目です」

 そこで、ザイ・オンライン編集部では、夕凪さんに過去の大型IPOにおける値動きの分析・検証を依頼。そこから見えてきたアノマリーを解説してもらった。

 いささか気が早いと考える人もいるかと思うが、株式公開の日程が発表になったらすぐにでも日経平均株価が動き出す可能性もある。個人投資家といえども、今のうちから戦略を立てておくに越したことはないだろう。

NTT、JR東日本から、第一生命、日本航空まで、
過去の大型上場6銘柄のデータを検証

 今回の検証にあたり、夕凪さんが立てた仮説は次のとおり。

 「大型上場があるとそこに資金を移す必要があるので、日経平均株価など指数に影響が出る

 日本郵政グループ3社のような売り出し規模の大きいIPOがあると、株式市場から大量の資金が吸い上げられる。個人投資家はともかく、多くの機関投資家やファンドは日本郵政グループ3社の株を一定数保有しなければならず、その資金調達のために保有銘柄の一部を売却することになる。当然、株式市場の需給は悪化し、相場の下落につながるということだ。

 そこで夕凪さんは、

(1)過去の大型IPOの上場日前後で、日経平均株価がどう推移したのか

(2)過去の大型IPO銘柄の株価は、上場後どう推移したのか

の2点を検証した。

 検証に使用したのは、NTTやJR東日本など、過去に売り出し規模が大きかった次の6銘柄だ。

■過去に行われた大型IPOの6銘柄
社名(銘柄コード)
※クリックでチャートへ
上場日 公募価格 公募総数 吸収金額
 NTT(9432)  1987年2月9日  119万7000円  185万株  2兆2145億円
 JR東日本(9020)  1993年10月26日  38万円  250万株  9500億円
 JT(2914)  1994年10月27日  143万8000円  39万4276株  5670億円
 NTTドコモ(9437)  1998年10月22日  390万円  54万5000株  2兆1255億円
 第一生命(8750)  2010年4月1日  14万円  931万9070株  7131億円(※)
 日本航空(9201)  2012年9月19日  3790円  1億7500万株  6633億円
 ※1 売り先指定の211万2900株は除いて計算

 表内の「吸収金額」というのは「IPOにより株式市場から吸収される金額」のことで、「売り出し規模」と言い換えてもいいだろう。この吸収規模が大きいほど、IPOとしての規模が大きく、株式市場への影響度も高い。

 なお、日本郵政グループの株式上場では、3社とも初回に全株の10%程度、総額1~2兆円規模の売り出しになると見込まれている。

 通常、全株式の35%以上を市場に流通させるのが東京証券取引所の原則ルールとなっているが、日本郵政グループで一度にそれだけの規模を売りだすと株式市場への影響があまりに大きいため、今回は株式市場での円滑消化のために特例措置を求めていくと見られている。とはいえ、1~2兆円というのが東京証券取引所の1日の売買代金とほぼ同じ規模だと考えると、かなりのボリュームなのは間違いない。

大型IPOによる株式市場の需給の悪化は、
上場後により大きな影響が出る

 では、いよいよ検証だが、まずは大型IPO前後における日経平均株価の値動きを見ていこう。

◆日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険のIPO株が買える主なネット証券会社!
IPO(新規公開株)対応
NISA口座 通常証券口座 2014年IPO株証券会社
取り扱い実績数
 ◆カブドットコム証券【証券会社情報⇒カブドットコム証券の紹介ページ】
21社
【カブドットコム証券のIPOの特長
三菱UFJフィナンシャル・グループだから取扱銘柄数が豊富。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が引き受ける新規公開株(IPO)/公募・売出(PO)について申込みできる(一部取り扱わない場合あり)。「らくらくブックビルディング」サービスによりWEB上で抽選に参加する。配分株数の一定割合について公正なシステム抽選が行われ、当落選、購入株数が決まる。
【関連記事】【カブドットコム証券おすすめのポイントはココだ!】無料の「フリーETF」や 最強銘柄選びツールの賢い使い方とは?
日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険のIPO株が買える主なネット証券会社!カブドットコム証券の公式サイトはこちら
 ◆岡三オンライン証券(※)【証券会社情報⇒岡三オンライン証券の紹介ページ】
11社
岡三オンライン証券のIPOの特長
IPOの配分について、2015年5月から取引実績が多いほど優遇されるステージ制抽選が導入された。過去の取引実績に応じて抽選対象者は3つのステージに分けられる。ステージの見直しは3ヶ月ごと。申込はWEBから行う(コールセンターでは受付なし)。IPOの案内はメールにて配信される。トレードツール「岡三ネットトレーダー」では、「企業イベント」によりIPO銘柄のスケジュール確認や過去のIPO銘柄を絞り込んで表示できるため分析がしやすい。
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 ◆マネックス証券【証券会社情報⇒マネックス証券の紹介ページ】
50社
マネックス証券のIPOの特長
ブックビルディングは、コンピュータによる無作為抽選が行われる。需要申告株数にかかわらず、1人1抽選権が付与される。マネックス証券で取扱う新規公開、公募・売出銘柄の情報を入手したい場合には、メールサービスが便利。IPO全般のスケジュールや企業概要などは、口座開設者向けのレポート「週刊マーケット展望」でもチェックできる。
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 ◆SBI証券【証券会社情報⇒SBI証券の紹介ページ】
64社
【SBI証券のIPOの特長】
ネット証券の中で圧倒的に取扱銘柄数が多く、ブックビルディングに当たりやすい主幹事証券をつとめることも。「IPOチャレンジポイント」は、ブックビルディングに外れた回数に応じて加算されるポイント。次回以降のIPOでポイントを使用すると当選しやすくなる。IPO、PO(公募売出)情報は、トップページで確認。「新規上場・公募売出」ページでは、上場スケジュールと、モーニングスター社アナリストによるIPOレポートがネット公開されている。事業内容や需給状況、類似企業の情報など一読の価値あり。
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 ◆松井証券【証券会社情報⇒松井証券の紹介ページ】
5社
【松井証券のIPOの特長
購入申込み、取引余力などの条件を満たした後は、自然乱数を割振りによる公平な抽選が行われる
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 ◆立花証券【証券会社情報⇒立花証券の紹介ページ】
× 0社
立花証券のIPOの特長
オンライントレードの抽選では、コンピュータを用いた人為作業を介さない方法で当選者が決まる。需要申告株数にかかわらず、顧客ごとに1抽選権が付与される
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 ◆丸三証券【証券会社情報⇒丸三証券の紹介ページ】
6社
丸三証券のIPOの特長
取扱銘柄はホームページ画面上で通知される。丸三証券配分予定単元数の10%を一律にコンピュータ抽選する。当選しなかった場合は、「ステージ抽選」の対象となる。ステージ抽選では、取引実績に応じてステージを設ける当選確率優遇サービスにより抽選が行われる。なお、ステージ抽選による配分は原則1人年間4回まで
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 ◆安藤証券【証券情報⇒安藤証券の紹介ページ】
× 2社
【安藤証券のIPOの特長
同社に配分される株数のうち、個人向け配分予定数量の10%以上が抽選となる。原則、1人の申込み数量の上限は5単元(ネット取引は1単元)、当選数量の上限は2単元(ネット取引は1単元)。抽選は、ネット取引以外の顧客の抽選申込み状況によって調整される。当選しなかった場合、ネット取引者以外による第二次抽選による配分が行われる。
日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険のIPO株が買える主なネット証券会社!安藤証券の公式サイトはこちら
 ◆むさし証券 【証券会社情報⇒むさし証券の紹介ページ】
5社
むさし証券のIPOの特長
ブックビルディングに参加するには、「トレジャーネット」の取引口座が必要となる。個人客への配分予定数量の10%以上が抽選となる。原則、1人の当選数量は最低単元株数となるが、最低単元株数の取得金額見込額などにより、配分数量の単元株数を変更されることがある。
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 ◆内藤証券【証券会社情報⇒内藤証券の紹介ページ】
× 0社
【内藤証券のIPOの特長
出金余力の確認ができた有効申込株数に応じて、厳正かつ公正な抽選を行われる。
 ※ 2015年9月10日時点で、岡三オンライン証券は取扱証券会社として公表されていないが、主幹事証券会社である岡三証券のグループ会社のため、取り扱いが予想される。
日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険のIPO株が買える主なネット証券会社!内藤証券の公式サイトはこちら

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2015年実績 ネット配分・
抽選方法
口座数
(稼働口座数)
NISA対応
主幹事数 取扱銘柄数
 ◆SBI証券
8社 78社 70%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジ
ポイント」順に配分
365万
(−)
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、
多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなり資金力がある人ほど有利になる。当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」は、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのがメリットだ。
SBI証券の公式サイトはこちら
 ◆SMBC日興証券
24社 72社 10%:1人1票の平等抽選
273万
(−)
【ポイント】
大手証券の中でもIPOには力を入れており、2015年の主幹事数は野村證券に続く実績。2015年における初値騰落率1位のロゼッタ(初値騰落率433.1%)、3位のネオジャパン(初値騰落率401.7%)の主幹事も務めている。
1人1単元しか申し込めないので、資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。
SMBC日興証券の公式サイトはこちら
 ◆マネックス証券
0社 50社 100%:1人1票の平等抽選
164万
(100万)
【ポイント】
毎年多くのIPO銘柄を取り扱っており、2015年には、主幹事こそないが50社ものIPO銘柄を取り扱った。割り当てられたIPO株の100%すべてを1人1票の平等抽選で配分。取引実績や資金量に当選確率が左右されないのは、個人投資家にとっては大きな魅力だ。
マネックス証券の公式サイトはこちら
 ◆岩井コスモ証券
0社 41社 10%以上:1人1票の平等抽選

(−)
×(※1)
【ポイント】
中堅証券会社でありながら、2015年の取扱銘柄数は41社と、大手証券会社に引けをとらない実績を持つ。しかも、2015年に初値が5倍以上に高騰したIPO株は3銘柄あるが、岩井コスモ証券はそのすべてを取り扱っている。1人1票の平等抽選で、申し込み単元数は10単元まで。
岡三オンライン証券の公式サイトはこちら
 ◆東海東京証券
5社 27社 10%:1単元1票の平等抽選
41万
(−)
【ポイント】
準大手証券会社の東海東京証券は、大手証券会社には届かないものの、多くのIPO銘柄を扱っており、2015年は5銘柄で主幹事も務めた
東海東京証券への割当が2000単元未満の場合は、取引実績に応じて当選確率がアップする「IPO個人優遇ステージ」を適用した抽選となるが、その場合でも、取引実績が最低ランクの投資家に10%が配分され、その中で平等抽選が行われる。
東海東京証券の公式サイトはこちら
※ 口座数、稼働口座数は2016年3月末時点。

 

IPOの取り扱い数が多いだけでなく
主幹事の銘柄数も多くて当たる確率大!
IPO投資には必須!⇒関連記事はこちら

ザイ・オンラインおすすめのネット証券会社!SMBC証券の公式サイトはこちら

 

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