｢日経テレコン｣｢会社四季報｣が閲覧できる証券会社を解説！　利用料0円ながら、紙媒体では読めない独自記事や先行情報を掲載し、記事の検索機能も充実【2024年3月22日更新】

　株や投資信託を売買する個人投資家にとって、日々の経済ニュースのキャッチアップや各企業に関する情報収集は非常に重要。情報収集は、投資の第一歩と言っても過言ではないだろう。そこで大切になってくるのが、どのサービスやメディアを利用したら、よりコストをかけず、効率的に情報収集ができるかということ。

　そこで今回は、個人投資家に人気のある「日経テレコン」と「会社四季報」を追加料金を払うことなく利用できる証券会社を紹介しよう。

楽天証券なら「日経テレコン（楽天証券版）が利用可能！
機能限定版ながら、日本経済新聞や日経MJなどが購読できる

　まず紹介したいのが「日経テレコン」を利用できる証券会社。以前は複数の証券会社が対応していたが、現在、主要ネット証券のなかで利用できるのは楽天証券のみとなっている。

 「日経テレコン」というのは、日本経済新聞社が提供している日本最大級の会員制ビジネスデータベース。楽天証券では、この「日経テレコン」の機能限定版である「日経テレコン（楽天証券版）」が利用できる。具体的なサービス内容は以下の通り。

■日経テレコン（楽天証券版）の概要
利用できる機能 ※1	ニュース	日経速報ニュースの閲覧（1週間分）
	きょうの新聞	日本経済新聞、日経産業新聞、日経MJなど、5紙を掲載日別に閲覧（3日分）
	記事検索	日本経済新聞、日経産業新聞、日経MJ、日経プラスワンなど6紙（過去1年分）と日経速報ニュース（1週間分）の記事検索と閲覧
閲覧ツール		＜パソコン＞ ・マーケットスピード II※2 ・マーケットスピード※2 ・マーケットスピード for Mac※2 ＜スマートフォン＞ ・iSPEED for iPhone／Android
※1 配信内容は、楽天証券用にカスタマイズされたものになります。※2 ツールの利用には「国内株式（現物・信用）や外国株式（現物・信用）などの保有」「口座開設1年以内」「リアルタイム株価表示の申し込み済」などの条件をクリアする必要があります。

 「日経テレコン（楽天証券版）」を利用するには、PC用トレードツールの「マーケットスピード」「マーケットスピード II」「マーケットスピード for Mac」や、スマホアプリの「iSPEED for iPhone/Android」を使う必要がある。どれも利用料は無料だが、パソコン用のツールを利用するには「国内株式（現物・信用）や外国株式（現物・信用）などの保有」「口座開設1年以内」「リアルタイム株価表示の申し込み済」といった条件をクリアする必要がある。とはいえ、株を一株持っているだけで条件を満たせるのでハードルは低いと言えるだろう。

　楽天証券版の日経テレコンで利用できる情報のひとつが「きょうの新聞」。直近3日分の紙面が掲載日別に読める。パソコン画面だけでなく、スマホでの読みやすさも配慮されている。

　楽天証券のスマホアプリ「iSPEED」から「日経テレコン」を開き、実際に「きょうの新聞」から記事内容を表示したのが下の画面だ。

　また「記事検索」を利用すれば、最長で過去1年間まで日経各紙の記事を検索できる。媒体ごとに検索結果を絞り込むことも可能だ。

　楽天証券の口座開設とツールの利用は基本的に無料なので、迷った人はひとまず口座を開設し、「日経テレコン（楽天証券版）の使い勝手や欲しい情報が手に入るかどうかを確認してみてもいいだろう。

他の投資情報とくらべて、会社四季報が
多くの個人投資家に愛用されている理由とは？

　次に、会社四季報について。会社四季報が無料で読める証券会社の紹介にとどまらず、証券会社版ならではのネットを使った便利な活用法についても解説する。

　その前に、まずは会社四季報について簡単におさらいをしておこう

　そもそも会社四季報とは、上場している約4000社を、業界担当記者が独自取材で分析する企業情報誌だ。企業の基本情報をはじめ、過去の業績から未来の業績予想（2期分）までが掲載されている。年4回、四半期ごとに発売され、最新情報に更新される。個人投資家の中には、お宝銘柄の発掘に利用するなど、投資のバイブルとしている人も多い。

　ところで、証券会社で見られる企業の業績情報は、会社四季報以外にも色々あって、ここ近年急速に進化している。具体的には、業績の経年変化や予想、四半期ごとの進捗率などのグラフ表示、コンセンサス（複数のアナリストによる判断の平均値）やレーティングの表示、同業他社比較など、見やすさ・わかりやすさが向上している。

　投資情報会社が提供するこうした情報は、一見すると会社四季報より優れている点も多いように思える。では、無数にある投資情報の中で、会社四季報が秀でている点はどこにあるのだろうか？

　その答えはいくつか考えられるが、ひとつは、会社四季報が約4000社ある上場銘柄を全社カバーしており、そのすべてで2期分の独自予想まで掲載している点が挙げられる。

　多くの投資情報会社の予想は、大型株などメジャーな企業に限られ、中小型株では会社予想しか掲載してない場合が多い。「中小型株が大好き」という個人投資家が多いことを考えると、会社四季報が重宝される理由がわかるだろう。

会社四季報は、多くの証券会社のサイトやアプリを使って
無料で読むことが可能！

　多くの証券会社は、口座開設者向けに無料で会社四季報の情報を提供している。最近では、スマホアプリで会社四季報が読める証券会社も増えている。

　最初に、一般的な証券会社版の会社四季報を、SBI証券のスマホアプリ「SBI証券 株アプリ」を例に紹介しよう。下が、その実際の画面だ。

　上の画面のように、「企業概要」「財務状況」「資本異動」など、冊子の会社四季報に掲載されているほとんどの情報を見ることができる。

　ただし、冊子の会社四季報との違いもある。例えば、上のSBI証券のアプリのように、証券会社版の会社四季報には、株価チャートやPER、PBRといった時価の情報は掲載されていない。そうした情報は、各証券会社の公式サイトを見るとリアルタイム、もしくは当日のデータが表示されているので、四季報の欄に掲載がなくても問題はないだろう。

各証券会社で読める会社四季報を
実際に読んで比較してみた！

　先にSBI証券で読める四季報情報を紹介したが、証券会社で提供される四季報情報は各社横並びではない。そこで、各社で読める四季報情報と特徴を下の表にまとめた。

■証券会社ごとに、会社四季報の情報量や機能を比較
証券会社	情報更新	情報・機能	おすすめポイント
楽天証券	四半期ごと	企業概要：○ 業績・業務：○ 資本移動：○ スマホアプリ：○	会社四季報発売前に企業情報を詳細に報じる「四季報速報」が読める。「四季報速報」は、東洋経済新報社が独自に選定した主要300社を中心に年間2000本以上の記事を配信
auカブコム証券	決算情報 随時更新	企業概要：△※1 業績・業務：△※1 資本移動：× スマホアプリ：○	パソコン用ツール「カブステーション」の「四季報検索」機能が便利。四季報記事内のキーワード検索ができる
GMOクリック証券	四半期ごと	企業概要：○ 業績・業務：○ 資本移動：○ スマホアプリ：×	アプリでは四季報は見られないが、過去の企業業績一覧はチェック可能
マネックス証券	四半期ごと	企業概要：○ 業績・業務：○ 資本移動：○ スマホアプリ：×	企業概要、財務状況、資本移動など全情報が見やすくまとまっているが、アプリでは見られない
SBI証券	四半期ごと	企業概要：○ 業績・業務：○ 資本移動：○ スマホアプリ：○	「SBI証券 株アプリ」でも企業概要、財務状況、資本移動など全情報が見やすくまとまっている
SMBC日興証券	四半期ごと、 週ごと	企業概要：○ 業績・業務：○ 資本移動：○ スマホアプリ：○	通常の四季報情報に加え、グラフによる図解で読みやすい「会社四季報最新銘柄レポート」を毎週更新。過去の最新情報に加え、前回の四季報のコメントも掲載。スマホアプリにも対応
大和証券	四半期ごと	企業概要：○ 業績・業務：○ 資本移動：○ スマホアプリ：×	四季報発売前に企業情報を詳細に報じる「四季報速報」が見られる。個別銘柄ごと、配信元ごとに区別してニュースを表示できる点も便利だ
※2023年1月14日時点。※1 簡易版を掲載。

　ただし、四季報欄で業績推移や予想が見られない証券会社でも、それらの情報自体が掲載されていないとは限らない。例えば、auカブコム証券（旧：カブドットコム証券）の場合、業績推移や予想は四季報欄には掲載がないが、別ページでロイターのコンセンサス予想を掲載している。

年4回の会社四季報の発売日より前に
四季報の記事を読む方法とは？

　会社四季報は、冊子だけでなく、WEBで読める「会社四季報ONLINE」も存在する。その最大のメリットは、「会社四季報」の発売前に最新の四季報情報が読めることだ。

　オンライン版の有料プランは、ベーシックプラン（月1100円、税込）とプレミアムプラン（月5500円、税込）の2種類。例えばベーシックプランでは、冊子の四季報情報に加え、「速報！ サプライズ銘柄」の先行配信、業績予想の週1回更新、各種ランキング記事、オリジナル記事、バックナンバー1年分なども読むことができる。

　証券会社によっては、年4回の四季報情報に加えて、この有料版の一部が読めるサービスを提供している。

　例えば、「会社四季報ONLINE」には、東洋経済新報社が独自に選定した主要300社を中心に、四季報の発売前に報じられる企業情報を年間2000本以上配信する「四季報速報」というサービスがある。「四季報速報」は、大和証券や楽天証券に口座があれば無料でチェックが可能だ。

 「四季報速報」で配信される記事の一例として、「四季報先取り」がある。その内容は、会社四季報に掲載される記事そのままであり、直近に発売予定の記事を読めるのだ（ただし、制作過程で内容が変わる場合もある）。

会社四季報の膨大な情報の中から
必要なものだけを即座に検索できる方法とは？

　会社四季報好きの方にぜひ活用していただきたいのが、auカブコム証券のトレードツール「kabuステーション」に搭載された「四季報検索」だ。このツールを利用すれば、四季報内の文章が検索できる。

　会社四季報の記事には、【上昇】【V字回復】【増益】【上方修正】など、見出しに使用される決まり文句があり、四季報ユーザーなら注目している人も多い。「kabuステーション」なら、こういった単語を利用した記事検索が可能だ。もちろん、「SNS」「ビットコイン」「ロボット」など、今が旬の単語で検索してもいいだろう。

　また、会社四季報の本文をコピーできるので、四季報の情報をデジタルデータとして自分で記録することができるのも便利だ。

　この記事検索機能は、通常は「四季報CD-ROM」（7180円、税込）を購入しなければ利用できない。「kabuステーション」の利用料は月額972円（税込）だが、「信用口座の開設」など、比較的ゆるい条件をクリアすれば無料になる。四季報愛好家には、ぜひおすすめしたいトレードツールだ。

濃い情報が毎週更新される
最強の「会社四季報最新銘柄レポート」は必見！

　最後にもうひとつ、おすすめの四季報情報を紹介しよう。SMBC日興証券で読める「会社四季報最新銘柄レポート」だ。

　この「会社四季報最新銘柄レポート」は、会社四季報と同様の誌面だが、内容はより充実している。レポートは毎週更新されており、四季報が発売される前の最新情報が掲載されている。

　具体的に、冊子の四季報に掲載されていない情報としては、業績推移のグラフ表示、業績評価、ライバル会社比較、過去2冊分の四季報の記事、レーダーチャートによる企業評価などの情報がある。もちろん冊子の会社四季報と同様に、2期分の業績予想も掲載されている。

　SMBC日興証券の「会社四季報最新銘柄レポート」は、個別銘柄のページからチェックができる。特に、投資情報会社や証券会社のアナリストがカバーしていない中小型株を好んで投資する人にとって、この最新レポートはとても参考になるはずだ。

複数の証券会社をフル活用し
必要な情報を無料で入手しよう

　これまで紹介してきたように、特定の証券会社に口座を開くことで、日経テレコンや四半期ごとの会社四季報を無料で利用することができる。

　さらに紙媒体で提供される記事や情報だけでなく、速報や独自情報も掲載されている上、検索機能など使い勝手も良い。「株式投資をするなら、日経新聞と四季報くらいは読まないと」と考える個人投資家には、ぜひ活用して欲しい。

　今回、紹介した証券会社はすべて口座開設が無料。情報収集のために複数の証券会社に口座を開設してもOKだ。証券会社ごとに提供される情報、サービスの違いを検討した上で、上手に自分の投資に役立てていただきたい。

■「日経テレコン」が利用できる証券会社
証券会社	おすすめポイント	公式サイト
楽天証券	機能限定版の「日経テレコン（楽天証券版）」を利用可能。過去記事の検索期間は最長1年。閲覧にはスマホアプリ「iSPEED 」やPC用ツール「マーケットスピード」「マーケットスピード II」を利用

■「会社四季報」が読める主な証券会社
証券会社	おすすめポイント	公式サイト
楽天証券	会社四季報発売前に企業情報を詳細に報じる「四季報速報」が読める。「四季報速報」は、独自に選定した主要300社を中心に年間2000本以上の記事を配信
auカブコム証券（旧カブドットコム証券）	決算情報は随時更新。パソコン用トレードツール「カブステーション」の「四季報検索」機能が便利。四季報記事内のキーワード検索ができる
GMOクリック証券	スマホアプリで会社四季報は見られないが、過去の企業業績一覧はチェック可能
マネックス証券	企業概要、財務状況、資本移動など全情報が見やすくまとまっている。スマホアプリでは閲覧不可
SBI証券	「SBI証券 株アプリ」でも企業概要、財務状況、資本移動など全情報が見やすくまとまっている
SMBC日興証券	毎週更新の「会社四季報最新銘柄レポート」はグラフで図解。過去の最新情報に加え、前回の四季報のコメントも読める。スマホアプリにも対応
大和証券	四季報発売前に企業情報を詳細に報じる「四季報速報」が読める。「四季報速報」は、独自に選定した主要300社を中心に年間2000本以上の記事が配信されるサービス