パワハラ匿名告発が会社に対応を迫る！窮余の人事部が打った一手

パワハラ問題で被害者が相談したということは、加害者には知られずにハラスメントがなくなってほしい、あるいは加害者に対して、謝罪と厳しい処分を求める、など望むものも百人百様。これらを確認しないまま、事を進めてしまうと大変なことに！（写真はイメージです）

ある日、上司の管理が異常に厳しいという匿名のパワハラ告発文が、郵便で社長以下数名の幹部に届きました。被害者が特定できないまま、人事部はどのような手を打ったのでしょうか。（産業カウンセラー　松岡 翠）

人事部長の突然の訪問で
見せてくれた匿名の告発文

「明日、そちらのオフィスにお邪魔したいのですが、1時間くらい、お時間をいただけますか？」

　ある日突然、ハラスメントの相談業務を行っているメーカーの人事部長からそんな一本の電話を受けました。

　その会社の規模は、従業員数600名ほど。ある地方都市に本社があります。東京に事務所のある私のところに、その会社から時間とコストをかけてわざわざやって来る、しかも「明日に」というのですから、何か緊急を要するトラブルが発生したのではないかと、想像されます。

　翌日、人事の部長と課長が2人揃ってやって来ました。そして部長がカバンの中から、Ａ4の用紙を取り出し、私の方へと差し出したのです。

松岡：「何ですか？これ…」
人事部長：「お読みいただいた通りです。この文書が、昨日、社長以下の役員全員と、人事部の私のところに郵便で届きました」

　いわゆる告発文です。それは技術系の部署において、課長Ａさん（男性）が部下にパワハラをしている、というもので、以下のようなことが書かれておりました。