急落中の株価が示唆しているのは、景気後退でないにしても深刻な減速だ。だがクリスマスイブを控えたショッピングモールは混みあっていた。こうした傾向のうち2019年も続くのはいずれか一方だけだ。予想が当たれば助かるが、それは簡単ではない。問題の根幹は、株価下落や景況感調査など、トラブルの早期の兆候は景気後退を予想する先行指標としては不完全なこと。減速をより正確に予想するのは遅行指標のため、周知の事実を確認するだけのことが多い。今はこの点が非常に重要だ。複数の先行指標が警戒信号を点滅していれば、その信頼性は高まる。今がそうだ。株式市場が混乱しているほか、短期米国債と長期債の利回り格差が縮小し、過去に景気後退の前兆どなったイールドカーブの「逆転」に近づいている。米国債に対する社債のスプレッドは拡大している。企業心理は低下し、デューク大学が最近行った調査では最高財務責任者（CFO）の半分近くが来年中の景気後退入りを予想している。