春闘での大手企業の賃上げ率は2025年春まで2年連続で5％を超え、26年も経団連は賃上げに取り組むとしている。さらに、大手商社やコンサルティング企業などの年収は1000万円超えは当然で、今や1500万～2000万円に切り上がっている。ただし、これは大手企業、あるいは好業績企業の「平均」にすぎない。実際に取材を進めると、明暗が分かれ序列が激変していることが分かる。特に課長や部長クラスのシニア世代は就職氷河期を乗り越えたにもかかわらず、今の若手社員のような高待遇に恵まれることもない上に、ここにきてリストラの憂き目に遭いそうと、まさに泣きっ面に蜂。黒字なのに大規模な人員削減に踏み込む、いわゆる「黒字リストラ」が広がっており、仮に会社に残っても給料が激減する「役職定年」に見舞われる可能性も高いのだ。そもそも企業はなぜ、そのような経営判断をしなければならないのか。ダイヤモンド編集部は総力を結集して、企業の黒字リストラや役職定年の実態に、実名や実額を基に迫る。