「食事がおいしい」平均点が大幅アップ
地域ブランド浸透の成果か

 今回の調査では、順位以外にもう1つ注目したい点がある。それが「食事がおいしい」と答えた人の割合の平均点が前年より大幅にアップしていることだ。

 全自治体を対象にした調査で「食事がおいしい」と答えた人の割合の平均点は、都道府県で前年8.8%から13.9%へ、市区町村で前年2.9%から4.3%へと大きく上がっている。実のところ、「『食事がおいしい』の調査は特に顕著だが、他の調査でも軒並み平均点が上がっている」(ブランド総合研究所・田中章雄社長)のだという。

「2010年代前半はご当地キャラやB級グルメブームなどで、多くの自治体が同じような取り組みをして、個性が薄れてしまう傾向に。その影響で2015年には、本調査でも各自治体の魅力度を示す数値は底になった。

 しかしそこから、各自治体がそれぞれの魅力を再発見して差別化へとシフト。さらに、インバウンド需要にも応える中で、年々魅力度はアップしている。2005年は『地域ブランド元年』といわれており、ちょうど10年後の2015年からはまさに新しい展開に入ったといっていい。今は、15年以降の地域活性化の取り組みの成果が実を結んでいる状態ではないか」(田中社長)

 地元にある独自の食材や食文化を再発見し、ブランド化する。他の自治体のまねではない独自の取り組みの継続が、日本のみならず、世界中から注目を集める街づくりにつながるのではないか。

(ダイヤモンド編集部 林 恭子)

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