誤りに誤りを重ねても正しくはならない。ATTは、2015年に買収したlink icon=none linkend=https://jp.wsj.com/articles/SB12747339613882054137404585559053616852126 type=EXTERNAL衛星放送事業「ディレクTV」を分離すべきかどうかを決める/linkにあたり、このことわざを考慮するかもしれない。2015年のディレクTV買収は賢明な取引ではなかったかもしれず、物言う株主（アクティビスト）のエリオット・マネジメントから戦略変更を迫られている同社にとっては、合理化した方が得策かもしれない。しかし、ディレクTVの分離は、事業投資はもとより配当支払いや債務返済に必要なキャッシュフローを手放すことになる。妥当な取引の選択肢は限られており、相当な好条件でなければ割に合わないだろう。