イランの標的となったペルシャ湾岸諸国はこれまでのところ、各都市に降り注ぐ数百機のドローンやミサイルに対し、高度な米国製防空システムを展開することで被害を抑えることに成功している。石油資源が豊富なこれら湾岸地域のアラブ諸国は、人口と軍の規模が小さいにもかかわらず、米軍と統合された迎撃ミサイルやレーダーを備えており、世界で最も先進的な防空システムを配備している。だが今回の戦争の行方を大きく左右するのは、イラン政府が飛翔（ひしょう）体を使い果たす前に、これら君主国の迎撃ミサイルが底をつかないかという点になる。そして現在の消費ペースでは、極めて近いうちにこの状況は現実となる可能性がある。オスロ大学でミサイル技術を研究するファビアン・ホフマン氏は、「過去数日間に見られた迎撃ミサイルの使用強度は、あと1週間維持することはできず、おそらくせいぜい数日しかもたず、その後は迎撃ミサイル不足の痛みを感じることになるだろう」と述べた。