企業が毎年実施する従業員調査（アンケート）は、引退させる必要がある。企業がそうした調査を実施する理由――職場と従業員に何が起きているかを知るため――は依然として重要だ。しかし、従業員は調査が好きではなく、答えようとしないことも多い。それに、大半の企業は調査結果について何もしない。しかも今は、職場で何が起きているかが調査よりもはるかによく、早く分かる大量のデータに経営陣はアクセスできる。年次従業員調査は第2次世界大戦後、幸せな労働者はより生産的な労働者だと考えられていた時に始まった。だが、従業員の幸福が必ずしも生産性向上につながらないとの研究結果が出始めた時、多くの企業は調査で別のことを測り始め、それは従業員の「関与（エンゲージメント）」に落ち着いた。