遠隔会議サービスの米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが、もはや一時的な流行ではないことは明らかだ。ズームが1月に発表した2020年1月期の売上高は6億ドルをやや超えた程度だったが、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に突入してからの半年間、売上高は急増し、7月までの1年間で13億ドルに達している。同社は31日、21年1月期の売上高見通しを33％引き上げ、約24億ドルとした。見通し通りなら、ズームはたった１年間で、クラウドソフトウエアに特化した最も小さな上場企業の一つから、最も大きな企業の一つへと駆け上がることになる。ただし、それはあくまで直近の見通しが外れないことが前提だ。パンデミックに見舞われて以降、ズームは自社の業績をかなり過小評価してきた。31日発表した5-7月期（第2四半期）の売上高は33％増となり、同社の予想レンジ上限を上回った。2-4月期（第1四半期）は見通しの上限を63％上回った。