巨額のマネーが動く電子商取引（eコマース）広告市場を巡る争いで、勢いに乗るアマゾン・ドット・コムを相手にグーグルが苦戦を強いられている。アルファベット傘下のグーグルは29日、衣類やアクセサリーなど商品検索結果の表示やフォーマットを刷新すると明らかにした。リンク先と文字による長い一覧ではなく、デジタル店舗のイメージに近づけることを目指す。グーグルは新型コロナウイルス禍の中で、低迷するeコマース事業のてこ入れを図っており、今回の措置も包括的な取り組みの一環だ。過去1年には、買い物検索で商品を提示する代わりに販売業者に広告出稿を求めてきた商慣行を廃止。販売手数料の徴収もやめたほか、電子商取引ソフトウエアを手掛けるカナダのショッピファイと提携し、170万の販売業者を対象に商品の検索表示に必要な作業を簡素化した。