石油輸出国機構（OPEC）のモハメド・バーキンド事務局長は、世界で石油・天然ガス開発への投資を増やさなければ、消費者は今後もエネルギー不足に直面することになるとインタビューで述べた。投資抑制を求める声に対し、OPECが初めて真っ向から反論する形となった。国際エネルギー機関（IEA）は5月、2050年までに世界で二酸化炭素（CO2）排出量を実質的ゼロにするには、化石燃料の新規プロジェクトへの投資を直ちに中止する必要があると表明。大手石油会社の間では、投資家や消費者、一部には政府などからの圧力を受けて排出量の削減や再生可能エネルギーへの転換を進める動きが強まっている。バーキンド氏は、こうした状況下で新たな原油や天然ガス埋蔵量の発見・採掘への投資が減少する結果になれば、現在見られるようなエネルギー価格の変動に世界は今後も直面する恐れがあるとの見方を示した。