30日の米株式相場は急反落。新型コロナの新たな変異ウイルス「オミクロン株」の景気への影響に対する懸念が再び広がった。ダウ工業株30種平均の終値は前日比652.22ドル(1.86%)安の3万4483.72ドル。S&P500種指数は88.27ポイント(1.90%)安の4567.00、ナスダック総合指数は245.14ポイント(1.55%)安の1万5537.69で引けた。米連邦準備制度理事会(FRB)のジェローム・パウエル議長が、インフレリスクが高まっており、テーパリング(資産の買い入れ規模縮小)の迅速な終了を検討することが適切だとの認識を示したことを受けて、株式市場は下げ足を速めた。複数の医薬品メーカーは、既存のワクチンはオミクロン株に対して効力が落ちる恐れがあると述べている。現時点では具体的な情報が不足していることから不透明感が強く、そのため株式市場も不安定な動きとなっている。
米株大幅安、オミクロン巡る懸念やFRB議長発言で
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