株価収益率（PER）や株価純資産倍率（PBR）などの指標で見て割安な株を買うバリュー投資が復活しつつある。2000～01年のIT（情報技術）バブルの崩壊から22年１月27日までを50日単位で見ると、大型バリュー株がより割高な「グロース」株をアウトパフォームしたケースが大半を占めた（21年初頭の新型コロナウイルスワクチン接種開始後の反発局面は除く）。ここで投資家には大きな疑問が沸く。「これは絶滅寸前の戦略が復活したことを意味するのか。それとも、単なる発作がまた起きただけで、IT株が反発する中ですでに収束しつつあるのか」というものだ。その答えは、米国債利回りの上昇が果たす役割に大きく左右される。債券利回りは昨年12月初めから大きく上昇している。米連邦準備制度理事会（FRB）が2022年に利上げを積極的に進め、インフレ抑制を目指すとの見方が強まったためだ。これはグロース株の急落を受けてナスダック総合指数が弱気相場入り寸前となったタイミングと重なる。同指数は昨年11月に付けた高値からの下落率が20％弱となった。