――筆者のシェリル・ウィノカー・ムンク氏は米ニュージャージー州ウエストオレンジ在住のライター ＊＊＊ 従業員が職場で個人の電子機器を使用したり、社用機器に自分の好きなアプリをインストールしたりすることに対して、いまだに多くの雇用主が抵抗感を持っている。しかし、最近の研究では、こうした方針が間違っているかもしれないことが示唆されている。 6月に「インターナショナル・ジャーナル・オブ・インフォメーション・マネジメント」誌に掲載予定のある研究では、従業員が雇用主から支給されたITツールの補助として、私物の消費者向けITツールを使った場合の変化を調査した。
