従業員が職場で個人の電子機器を使用したり、社用機器に自分の好きなアプリをインストールしたりすることに対して、いまだに多くの雇用主が抵抗感を持っている。しかし、最近の研究では、こうした方針が間違っているかもしれないことが示唆されている。6月に「インターナショナル・ジャーナル・オブ・インフォメーション・マネジメント」誌に掲載予定のある研究では、従業員が雇用主から支給されたITツールの補助として、私物の消費者向けITツールを使った場合の変化を調査した。その結果、社用ツールだけを使った場合よりも、自信と制御感が増し、業務が改善したとの回答が得られたという。この研究ではまた、回答者のITエンパワーメント（権限を与え、能力を発揮させること）に関する感情と革新性の自覚との間に強い相関関係があることも分かった。