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米国の労働時間が2019年以降減少している。最も労働時間を減らしたのは長時間労働が求められることが多い仕事に就いている若い高所得男性だ。
セントルイス・ワシントン大学経済学部が行った連邦政府のデータの研究によると、米労働市場で所得上位10％の男性の2022年の労働時間は2019年から平均で77時間減少した。1週間の労働時間に換算すると1.5時間減で、減少率は3％だった。所得上位10％の女性では年間の労働時間は29時間減少し、1週間の労働時間は約0.5時間減、減少率は1％だった。
研究の共著者で経済学教授のヨンソク・シン氏によると、「ワーカホリック」とも言われてもおかしくない25歳から39歳の高所得男性は自らの意思で労働時間を減らしたケースが少なくない。
