大規模な人員削減の発表は報道で大きく取り上げられ、株価を動かすことが多い。だが実のところ、結果的に人員が大きく減るとは限らない。昨秋ハイテク業界で始まったリストラの波は、冬になって自動車や消費財のメーカー、大手銀行にも広がってきた。とはいえ過去には、大量の削減を発表しておきながら1年後にほぼ同数の人材を採用した企業もある。近年、1月にリストラを発表した上場9社について、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が同年末時点の合計社員数を分析したところ、発表規模の約3分の2しか減っていなかったことが分かった。削減規模が発表した水準に届いていない企業が大半を占めた。WSJは今回、発表当時に注目を集めた有力企業のリストラ計画を調べた。