米テクノロジー株の投資家は、解雇通知書が送られる前に、その数を数えているのかもしれない。 　多くのハイテク企業は年初から大量の解雇を行うか、少なくとも大規模な首切り計画を発表した。1-3月期に主なハイテク大手が発表した人員削減は合計21万9569人に上る（米ハイテク求人サイトのトゥルーアップ集計）。これより先、ツイッターと、フェイスブックを運営するメタ・プラットフォームズが人員削減の口火を切った昨年10-12月期には、計11万5860人分の仕事が削減されている。 　ハイテク株が歴史的な急落を受けて今年1-3月期に回復したことも偶然ではない。