米テクノロジー株の投資家は、解雇通知書が送られる前に、その数を数えているのかもしれない。多くのハイテク企業は年初から大量の解雇を行うか、少なくとも大規模な首切り計画を発表した。1-3月期に主なハイテク大手が発表した人員削減は合計21万9569人に上る（米ハイテク求人サイトのトゥルーアップ集計）。これより先、ツイッターと、フェイスブックを運営するメタ・プラットフォームズが人員削減の口火を切った昨年10-12月期には、計11万5860人分の仕事が削減されている。ハイテク株が歴史的な急落を受けて今年1-3月期に回復したことも偶然ではない。ファクトセットによると、ナスダック100テクノロジーセクター指数は、2022年に40％下落した後、今年1-3月期に約24％急騰した。2022年は、08年の世界金融危機以来、最悪のパフォーマンスを記録した年だった。米顧客情報管理サービス大手のセールスフォース、スウェーデン音楽配信サービス大手スポティファイ・テクノロジーや動画ストリーミングプラットフォームの米ロクの株価は、従業員を削減することで大きく値を上げ、1-3月期に50～70％上昇した。だが並外れて大きな影響を与えたのは最大手の企業だった。アップルやマイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、米画像処理半導体（GPU）大手エヌビディア、メタ、グーグルを傘下に抱えるアルファベットの株価は、1-3月期に平均して42％上昇した。この6社はS&P500構成企業の時価総額全体の23％を占めている。