通常の年次休暇とは別に特別な休みを従業員に付与する米企業が増えている。通院や所用のためではなく、職場を離れてストレスを軽減してもらうのが狙いだ。企業幹部らは従業員のメンタルヘルスに関する懸念に対処するため、各種の対策を取っており、この特別な休みもその一環だ。中には、全社的な「メンタルヘルス・デー」を設ける企業や、社内に休息部屋を用意する企業もある。こうした動きは、逼迫（ひっぱく）した労働市場で優秀な人材を確保するためには、従業員のメンタルヘルスという課題に直接取り組むことが重要だと企業幹部が考えていることの表れだ。「メンタルヘルスは現代の職場の危機だ」。米フィンテック企業ナードウォレットのリニー・ルーケ最高人材活用責任者（CPO）はそう話す。「メンタルヘルスケアは有給休暇や病欠と同じように扱われるべきものではないと感じている」