2023年1月、旧昭和電工と旧日立化成の2社が一つになり、新たに「レゾナック」が誕生。新会社として初の統合報告書では、人的資本経営を鮮明に打ち出した。「共創型人材」をその中核に据え、統合前から進めてきた改革のアクセルをさらに踏み込む。人事領域でCEOの髙橋秀仁氏と二人三脚でこれを推進するCHROの今井のり氏に人事施策の現在地点を聞き、アビームコンサルティングで人的資本経営コンサルティングチームを率いる久保田勇輝氏と、素材・化学を専門とし、組織のウェルビーイング活動にも造詣が深い堀江啓二氏が読み解く。
統合で誕生したレゾナック 企業価値の源泉は人的資本
今井のり 氏レゾナック・ホールディングス執行役員 最高人事責任者（CHRO）
慶應義塾大学理工学部卒業後、旧日立化成に入社。 経営企画、オープンイノベーション、米国駐在（営業）、蓄電池やモビリティーなど複数事業の企画・事業統括を経て、旧日立化成で2019年執行役に就任。昭和電工との統合では、旧日立化成側の責任者としてリード。ビジネスパートナーとしてのHR改革などを推進しながら、パーパス・バリューを基に新しい企業文化の醸成、事業戦略にマッチした人材育成に注力。
久保田 最初に、統合に至る経緯をご紹介ください。
今井 持ち株会社であるレゾナック・ホールディングスおよび事業会社としてのレゾナック（以下、レゾナックは持ち株会社を指す）は、昭和電工と旧日立化成（昭和電工マテリアルズ）の2社が一つになり、2023年1月1日に誕生しました。それまでに一連の統合プロセスを重ね、新社誕生にかなりのスピードでこぎ着けることができました。このスピードを実現できたのは、どちらかに合わせるというのではなく、新しい会社の創業であるというゴールを掲げ、そこを目掛けて関係者がチームで駆け抜けたからだと感じています。
私たちはスペシャリティーケミカル（機能性材料メーカー）であり、エンドユーザーに販売する最終製品はありません。「耐熱性の高いフィルム」のように、製品に欠かせない「機能」を提供しているのが特徴です。現在は半導体が好調ですが、今後違った業界が伸びても、そこに機能で貢献できる無限の可能性を持っていることが、当社の面白さです。
そのためには、幅広い技術プラットフォームを整備し、いつでも機動的に市場が求める「機能」を提供できる体制やポートフォリオを整えておかなければなりません。より川上の素材技術を持つ旧昭和電工、素材を組み合わせることが得意な旧日立化成、異なる得意分野を持ち寄った今回の統合にもその狙いがあります。
久保田 レゾナックにおいて、人的資本を経営の軸に据えていくとお考えになったのはなぜでしょうか。改めて経緯を教えていただけますか。
