大きな弾丸が米アップルをかすめていった。弾はこれからもまだ飛んでくるだろう。中国から米国に輸入されるスマートフォンやノートパソコンなどの電子機器が相互関税の対象から除外されるとのニュースが11日遅くに駆け巡り、アップルはドナルド・トランプ大統領が設定した大規模な関税の大部分から逃れた。4月2日に発表され翌週に引き上げられたこうした関税は、アップルのコストを大幅に押し上げるほか、同社にとって重要な利益率を圧迫するか、あるいは最新の「iPhone（アイフォーン）」に1000ドル（約14万3000円）以上を払っている顧客に値上げを強いる見通しとなっていた。いずれの見通しも暗たんたるものだった。特に今年は最新のiPhoneシリーズの販売や自社製品向けの新たな生成AI（人工知能）サービスの立ち上げで苦戦しているだけに、なおさらだった。時価総額で世界上位のアップルの株は売り圧力にさらされてきた。