メモリーチップ・メーカーはしばらくの間、生産できる製品をすべて販売するのに苦労することはないだろう。最大のリスクは、主要顧客が創意工夫を凝らし始めることだ。米マイクロン・テクノロジーが24日発表した3-5月期（第3四半期）決算は、メモリー不足がわずか3カ月前に比べ著しく深刻化している様子を浮き彫りにするものとなった。マイクロンはまた、15社の新規顧客と長期にわたる供給契約を締結したことを明らかにした。前四半期のそうした契約は1件だけだった。顧客との交渉の結果、同社は2027年以降もメモリー不足が続くとの見通しがはっきりしたとしている。同社はこれまで、業界の環境に関するコメントは当該の暦年に限定していた。