米アイダホ州にあるマイクロン・テクノロジーの施設 Photo:Todd Meier for WSJ
米半導体大手 マイクロン・テクノロジーの3-5月期（第3四半期）における利益の爆発的な伸び は、同社株主にとって異例の朗報だ。しかしそれは、同社から高速メモリー半導体を購入している多くの人工知能（AI）開発企業の犠牲の上に成り立っている。
マイクロン や韓国の サムスン電子 、 SKハイニックス といったメモリー半導体各社はAI業界にとって、航空業界における産油国のような存在だ。今年突然、価格が高騰した「不可欠な原材料」の供給元であるからだ。
AIが必要とする高帯域幅メモリー（HBM）の生産能力は極めて限られており、新たな生産施設（ファブ）の建設には何年もかかる。このため、データセンターからの需要急増がそのまま価格を押し上げた。マイクロンの利益急騰は、顧客にとってはコスト急増を意味する。
われわれは今、AI開発企業、そして将来的にはAI利用者から、メモリー半導体メーカーへの巨額の資金移転を目撃している。これほどの規模の利益移転はまれな現象であり、投資家は、その資金がどこから来て、どこに費やされ、そしてそれがいつまで続くのかを注視すべきだ。
マイクロンが先週発表したところによると、3-5月期において、データセンター向けDRAM（記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー）の価格を前四半期比で60パーセント以上引き上げた一方、出荷量の伸びは数パーセント増にとどまった。同じくデータセンターで使用されるNAND型フラッシュメモリーの価格は80％以上も急騰した。
