今年3月、パランティア・テクノロジーズの共同創業者兼会長ピーター・ティールが高市早苗首相を表敬訪問したことが話題になった。パランティアはデータ解析企業で、CIAや米軍との深い結びつきだけでなく、米移民・関税執行局（ICE）による不法移民の取り締まりやイスラエル国防軍（IDF）によるガザ地区での軍事作戦に技術提供したことで強い批判を浴びてもいる。
ティールは2016年の米大統領選でトランプを支持し、副大統領のJ.D.ヴァンスは元部下で、政界進出を支援しトランプと仲介するなど、「右派の黒幕」とされていることもパランティアを「不気味」に思わせる理由だろう。その社名は（ティールが偏愛する）J.R.R.トールキンの『指輪物語』に出てくる「すべてを見通す魔法の水晶（パランティアの石）」から取られ、物語ではそれが悪の象徴である冥王サウロンによって奪われることから、「ディストピア監視社会」の象徴にもなっている。
だがティールはパランティアの主要投資家ではあるものの、実際に会社を経営しているわけではなく、創業から現在までパランティアを率いてきたのはティールのスタンフォード法科大学院（ロースクール）時代の同級生であるアレックス・カープだ。
ジャーナリストのマイケル・スタインバーガーによる『パランティア 「哲学者」が率いる軍事AI企業の野望』（土方奈美訳／後藤直義解説／NewsPicksパブリッシング）は、日本ではあまり知られていないカープの評伝で、そこからパランティアがどのような会社なのかを「見通す」ことができる。原題は“The Philosopher in the Valley; Alex Karp, Palantir and the Rise of the Surveillance State（シリコンバレーの哲学者：アレックス・カープ、パランティア、そして監視国家の台頭）。
パランティアは「複数の異なるデータベースを統合」している
パランティアについての典型的な誤解は、市民の個人情報を収集し、それを政府や軍、司法機関などに提供しているというものだ。だが実際には、パランティアは顧客のためにデータを収集することもなければ、顧客のデータを保管したり売ったりすることもない。
だったらなにをしているのかというと、パランティアは複数の異なるデータベースを統合し、その情報を有効に活用するためのソフトウェアを提供し、それによって顧客の意思決定を支援しているのだ。
AIによるデータ分析は犯罪やテロの防止に役立つ一方、監視社会への懸念も生んでいる（写真はイメージです） Photo : Yevhen Shkolenko / PIXTA(ピクスタ)
2001年の同時多発テロでアメリカ社会は大きな衝撃に見舞われたが、その後の調査で、CIAもFBIもテロリストの不審な動きや資金の流れ、渡航記録など攻撃が迫っていることを示す大量の情報をもっていたことがわかった。だが政府機関は「サイロ化」しており、点と点を結んでそのデータを統合できなかったことで、大規模なテロを未然に防げなかった。
ティールはイーロン・マスクらとオンライン決済サービスPayPalを創業・経営したことがあり、そこでサイバー犯罪やクレジットカードの不正利用に悩まされた。試行錯誤の末、膨大な取引データから怪しい取引パターンを検出するアルゴリズムを開発し、ほとんどの詐欺を一掃できたことから、この技術を軍や情報機関のデータにも使えるのではないかと考えたようだ。
もちろんこのことはアメリカ政府も理解しており、9.11を受けて、インターネットの先駆けとなるARPANET（アーパネット）の開発を支援したことでも知られるDARPA（米国防高等研究計画局：旧 ARPA）がTIA（Total Information Awareness：全情報認知）という省庁横断的なプロジェクトを主導することになった。だがこれは、「テロを防ぐ」ことを名目に、クレジットカードの利用履歴や銀行の送金記録、航空券やレンタカーの予約・移動、パスポートの渡航記録、医療記録だけでなく、電子メールや電話の通話記録、監視カメラの顔認識データまでを収集し、AIやデータマイニング技術で分析するという、ジョージ・オーウェルが『1984』で描いたビッグブラザーを思わせる異様な機関だった。
TIAの実態がメディアで報じられ、そのうえDARPA内に設置された「情報認知局（IAO）」の公式ロゴマークが、ピラミッドの頂点から放たれるフリーメーソンの「プロビデンスの目（すべてを見通す目）」が地球全体を照らし、監視するイラストだったことから大きな騒動になり、世論の猛反発によって2003年9月に議会によって予算が打ち切られ、TIAプロジェクトは閉鎖・解体された。――その一部は米国家安全保障局（NSA：National Security Agency）に引き継がれ、エドワード・スノーデンによって市民に対する違法な情報収集が暴露されることになる。
テクノ・リバタリアンのティールは（おそらくは）これを見て、鈍重な政府機関ではなく、高度なテクノロジーをもつ民間企業がその役割を担うべきだと2003年にパランティアを設立した。
とはいえPayPalの上場とeBayへの売却を成功させたティールは、ふたたび自分で会社を経営するつもりはなかった。そこでスタンフォード時代の友人だったカープに声をかけたのだ。
「ディスレクシアはとんだ災難だったが、羽ばたくための翼もくれた」
アレックス・カープは1967年、ユダヤ人で小児医学の研究者だった父と、黒人で才能ある芸術家だった母のあいだに ニューヨークで生まれ、フィラデルフィアで育った。父が医学生だったとき、同じアパートに母が引っ越してきて、荷物を部屋に運び入れるのを手伝ったのが縁だという。この出自がカープのその後のアイデンティティに大きな影響を与えることになる。
子ども時代のカープは好奇心旺盛で意欲的だったが、8歳になっても文字を読むのに苦労したことから、父親が専門医に連れていくと、ディスレクシア（読字障害）と診断された。両親はカープを学習障害のある子どものための学校に編入させ、小学校3年生から5年生までの3年間、専門技能をもつ教師に助けられて不自由なく文字を読めるようになったという。
カープはこの体験を、「ディスレクシアはとんだ災難だったが、羽ばたくための翼もくれた」と述べている。ヴァージングループ創業者のリチャード・ブランソン、証券会社チャールズ・シュワブ創業者のチャールズ・シュワブ、シスコCEOのジョン・チェンバースなど、経済界にはディスレクシアの成功者が多い。ビジネススクールの研究では、調査対象となった起業家の35％がディスレクシアだったともいう。
ディスレクシアだと、どれほど優秀でも他者の助けを必要とする。「ディスレクシアの人はなんでも自己解決しようとはしない。そして「みんなで協力するほうがいい結果が出せる」と周囲に納得させるべき状況で威力を発揮する傾向がある」とされる。
高校時代のカープは気難しかったが、それでも友人はたくさんいた。ほとんどが黒人で、黒人文化に強い帰属意識があるようだった。弟のベンは、「高校時代のアレックスは黒人の若者だったよ」と話す。
カープは、「黒人とユダヤ人、しかもディスレクシアと、自分はハンディキャップを背負って生まれてきたのだと幼いころから本能的に感じていた」と語る。それと同時に、ユダヤ人の父が、自分がどれほど進歩的人間であるかをアピールするために黒人の母と結婚したのではないかと思っており、「自分は両親の“善人アピール”の産物」という感覚を不快に感じてもいた。
カープの成績は高校で大きく伸び、望めばどこの大学でも合格できそうだったが、近隣のハバフォード大学に進学することに決めた。アイビー・リーグレベルの教育を少人数で提供する名門のリベラルアーツ・カレッジで、本書の著者であるマイケル・スタインバーガーも同じ年に入学している（学生時代はカープとひと言も言葉を交わしたことはなかったという）。
後年、ジャーナリストになったスタインバーガーに取材されたとき、大学が同じということで意気投合したカープは、「いずれパランティアについての本が出てくるだろうから、気心の知れた著者に協力することにした」のだという。だがスタインバーガーは、その裏にはパランティアは自分がCEOとして育ててきたにもかかわらず、いつまでたっても「ティールの会社」と思われていることへの複雑な感情があるのではないかと推測している。
このような経緯で、本書はカープの私的な生活にも密着し、ティールをはじめとする関係者にも繰り返しインタビューしたうえで執筆された、きわめて貴重な記録になっている。
