「あとは自由にやっていいよ」。部下を信頼し、仕事を任せることは、優秀な上司の条件だと思われがちです。しかし、良かれと思って仕事を任せた結果、かえって部下を困らせてしまうことがあります。外資系企業と日本企業で人事責任者を務め『冷えた組織を熱くする リーダーの切り札』を上梓した南和気氏が、「丸投げ」と「任せる」の決定的な違いと、部下が自分で判断できるようになる「権限委譲の7段階」を解説します。(構成/ダイヤモンド社書籍編集局)
Photo: Adobe Stock
「自由にやっていいよ」が部下を困らせる
「このプロジェクトは、君に任せるよ。細かいことは言わないから、自由に進めてほしい」
部下の成長を願って、こんな言葉をかけたことはないでしょうか。
上司としては、部下を信頼し、主体的に動ける環境をつくったつもりです。
ところが数日後、プロジェクトの進捗を確認すると、思ったほど仕事が進んでいません。
「任せたはずなのに、なぜ自分で判断しないんだ?」
そう不満に感じる上司もいるでしょう。
しかし、部下の立場からすると、別の問題があるかもしれません。
「自由にやっていいと言われたけれど、予算の追加まで自分で決めていいのだろうか」
「取引先との契約条件を変える場合は、誰の承認が必要なのだろう?」
こんな疑問を抱えていても、上司からは「自分で考えて」と言われているため、相談しづらい。
結果として、判断が止まってしまうのです。
「任せるつもり」が、実は「丸投げ」になっている
実は、「仕事を任せること」と「何でも自由に決めさせること」は、まったく違います。
部下に権限を委譲することは、マネジメントにおいて非常に重要です。
しかし、だからといって上司が何もしなくてよいわけではありません。
例えば、プロジェクトの進め方は部下が決められても、追加予算の承認や人員配置、他部署との重要な交渉などは、上司にしか判断できない場合があります。
その境界線を決めずに「全部任せる」と言ってしまうのは、ガードレールのない道路を走らせるようなものです。
部下は、どこまでアクセルを踏んでよいのかわかりません。
一流の上司が行うのは、仕事の丸投げではなく、「どこまで決めてよいか」を明確にした権限委譲なのです。
優秀な上司が使う「権限委譲の7段階」
ここで役立つのが、ヨーガン・アペロの考え方に基づく「権限委譲の7段階」です。
これは、上司と部下の間で、誰が意思決定を行うかを7つのレベルに分ける考え方です。
②説明する:上司が決め、その理由を説明して納得を得る
③相談する:部下の意見を聞いたうえで、上司が決める
④合意する:上司と部下が話し合い、合意して決める
⑤助言する:上司は助言するが、最終的には部下が決める
⑥確認する:部下が決め、上司に結果を報告する
⑦委任する:部下がすべて決め、上司は個々の判断に関与しない
重要なのは、すべての仕事を第7段階にすることではありません。
仕事の内容や部下の権限に応じて、適切な段階を選ぶことです。
例えば、日々のタスクの割り振りなら、第6段階の「確認する」で十分かもしれません。
一方、追加予算が発生する案件なら、第3段階の「相談する」とし、部下の意見を聞いたうえで上司が決裁する必要があるでしょう。
「どの仕事を、どの段階まで任せるのか」。これを具体的に決めることが、権限委譲の核心なのです。
「任せたあと」にこそ、上司の真価が問われる
では、明日から何を変えればよいのでしょうか。
まず、部下に任せている仕事を洗い出し、意思決定の権限を整理してみてください。
例えば、
「日々の進捗管理は、君が判断して事後報告でいい」
「ただし、追加予算が必要な場合は、君の提案を聞いてから私が決める」
「他部署との重要な調整が発生したら、早めに相談してほしい」
このように伝えれば、部下はどこまで自分で判断してよいかがわかります。
さらに大切なのは、任せた範囲の判断を上司が後からむやみに覆さないことです。
部下に「自分で決めていい」と伝えながら、結果が気に入らないと細かく口を出す。これでは、部下は安心して判断できません。
そして、組織としての最終責任は、上司が引き受けることも忘れてはいけません。
部下に仕事を任せるのは、上司が楽をするためではありません。
部下が自ら判断できる範囲を広げ、次のリーダーへと成長してもらうためです。
だからこそ、「自由にやっていい」と言う前に、ぜひ確認してみてください。
「何を、どこまで決めてよいか」を、部下と合意できているでしょうか。
本当に優秀な上司は、ただ仕事を任せるのではありません。
部下が迷わず判断できる仕組みをつくってから、仕事を任せるのです。





