インドで働くビジネスパーソンにとって、英語が必須なのは言うまでもない。その上で、とにかくコミュニケーションをしっかり取ることが肝心であるとレベロ氏は言う。そうやってインド政府の人間、現地の従業員、客、ステークホルダーたちとしっかりやっていくことだ、と。

「日本人はマジメで、ポジティブな人が多い印象がある。そして『大きな仕事をやりたい』と願っている人も多い。インド人と日本人は、いくつかの相互理解を深めれば、とてもいいパートナーになれるはず。私と徳山のようにね(笑)」(レベロ氏)

 徳山氏も、レベロ氏の言う「現地企業とのジョイント」が、インドビジネス成功の最重要課題だと言う。

「インドのローカル企業と親密に、かつ交渉上手に組まないと、まず成功は望めません。いくらグローバルなビジネス環境が整った民主主義の国だといっても、あれだけの国土と人口を持つ国。我々日本人には想像もつかない慣習や決まりもある。エリアや業種によって、マーケティングが驚くほど変わることも当然ですね。そのときインド人パートナーの協力が不可欠になるのです」

魅惑の一大市場で今一番熱い
インド不動産市場の現状とは?

 ここまで読んできた読者が気になるのは、魅惑の一大市場・インドにおいて、いま一番熱い産業分野は何かだろう。ITなどのソフト分野をはじめ、成長産業が多いインドだが、ここでは両氏が推進しているインドのデベロッパー事業(都市開発)の現状と、そこに絡む日系企業のあり方について聞いてみよう。レベロ氏は現在のインドでは「住宅はつくれば売れる」状態にあると言う。

「インド不動産市場の成長ドライバーは、急速に都市部への人口の移住が進むこと。今後20年で2億5000万人が都市に移住する。人類史上最大の流入です。その結果、都市部は慢性的な住宅不足。現在、インド全域で4100万戸が不足。都市部だけでも2200万戸の不足。需要に対して供給量が半分程度しかない。だから、つくれば売れるのです」