EUは省エネルギーの観点から、1600ワットを超す強力なモーターを搭載した掃除機の販売を9月1日から禁止する。
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その結果、欧州の家電量販店などで売れ筋だった掃除機の多くが姿を消すことになる。英「デイリーメール」紙(8月23日)は、「ブリュッセルの官僚どもは余計なことをする」という反EU感情を込めながら、販売禁止前に買うべき掃除機ベスト10を掲載していた。
10機種のうち、独ボッシュや米フーバーなど欧米系が9機種、韓国系が1機種だった。日系の機種はそこに入っていない。掃除機に限らず、例えば英ロンドン、仏パリ、独フランクフルトの家電量販店をのぞくと、冷蔵庫、洗濯機などでも日系は存在感が全般に弱い。
米国の白物家電市場も見てみよう。「コンシューマー・レポート」誌8月号は、洗濯機と乾燥機の“格付け”を掲載していた。推奨の洗濯機40台のうち、米系が21台、韓国系が19台だ。乾燥機は20台のうち、米系9台、韓国系11台。日系の機種はそのどちらにも姿がなかった。
米国では韓国勢のブランド力が強い。同誌の読者投票による信頼性ランキングにもそれが現れている。正面から出し入れするフロントローダー(ドラム)式洗濯機は、1位LG電子、2位サムスン電子。乾燥機では電気式が1位LG、ガス式は1位LG、2位サムスンだ。ここにも日系の機種は登場しない。