大赤字に喘ぐソニー、パナソニック、シャープなどの家電各社は、事業を抜本的に建て直す必要性に迫られている。かつて日本の花形産業だった家電業界の窮状は、目を覆うばかりだ。なぜ日本メーカーは、これほどの窮地に陥ってしまったのか。グローバル市場でシェアを拡大する米アップルや韓サムスンに、打ち勝つことはできないのだろうか。家電をはじめ、日本の製造業の製品開発マネジメントに詳しい長内厚・早稲田大学ビジネススクール（大学院商学研究科）准教授に、日の丸家電敗北の真因と日本が復活するための条件を聞いた。（まとめ／ダイヤモンド・オンライン 小尾拓也）

ソニー、パナソニック、シャープ
日の丸家電が苦境に陥った3つの原因

――大赤字に喘ぐソニー、パナソニック、シャープなどの家電各社は、大規模なリストラを余儀なくされ、事業を抜本的に建て直す必要性に迫られている。かつて日本の花形産業だった家電業界が、なぜこれほどまでの危機に陥っているのだろうか。

おさない・あつし
早稲田大学ビジネススクール（大学院商学研究科）准教授。1972年生まれ。東京都出身。京都大学大学院経済学研究科修了・博士（経済学）。主な研究領域はイノベーション・マネジメント、製品開発マネジメント。1997年ソニー株式会社入社。奇美実業グループ新視代科技股分有限公司（台湾）総経理室上席研究員（非常勤）、 ビジネス・ブレークスルー大学院大学客員研究員などを歴任し、2007年ソニー退社。その後神戸大学経済経営研究所准教授を経て、2011年より現職。

 背景には、主に3つの要因がある。「デジタル化」「オープン化」「グローバル化」だ。

 第一に、従来の家電のアナログ製品は、部品と部品を組み合わせるときに、各々の仕様に合わせた調整に手間がかかっていた。たとえば、ブラウン管テレビの生産工場は、その半分が調整を行なうためのラインとなっていた。

 それが、デジタル家電の時代になると、部品の基本性能が格段に向上し、誰でも簡単に家電を組み立てられるようになった。かつて日本の現場の強みだった「すり合わせ」（インテグレーション）のノウハウが不要になり、日本企業の技術的優位性が薄れてしまった。

 第二に、大量生産によるコストを相殺するため、メーカーは自前の部品を自社製の家電に使うだけでなく、外部への拡販も加速させた。それによってオープン化が進み、誰でも同じ性能の部品を簡単に手に入れることができるようになった。デジタル部品はアナログ時代のように「すり合わせ」の必要がないこともあり、家電製造の参入障壁は格段に下がった。