国際商品市況は軟調な推移が続き、世界景気の減速を示唆しているという懸念も強まっている。ドル建て国際商品市況全般の動向を示すロイター・コアコモディティＣＲＢ指数は、今年3月中旬を底に反発していたが、5月中旬以降、頭打ちとなった。7月には下落幅が拡大し、8月に入ってリーマンショック後の安値を下回った。

 国際商品の中心である原油も大幅に下げた。国際指標であるＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は、5月上旬には1バレル当たり60ドル前後にまで上昇していたが、7月に大幅に下落し、50ドルを下回っている。

 7月上旬には、ギリシャの国民投票で緊縮財政の受け入れが拒否されたことや、中国の株安を受けて、国際金融市場の不安定化や中国経済の大幅減速が懸念されたことを背景に下落幅が拡大した。その後、ギリシャ第3次支援協議を始める合意がなされ、ギリシャ問題への当面の懸念は後退した。また、当局による各種対策もあって、中国の株安についても歯止めがかかった。こうした中、原油も下げ止まるかに見えたが、7月後半から再び下げに転じた。