「労働時間を増やせば増やすほど、成果が上がり、年収も増える」。一理あるかと思いますが、真実はその逆。労働時間を減らすことこそが、年収アップへの最大の近道なのです。

短時間労働をすると、
なぜ年収が上がるのか?

前回の記事で、残業を減らし、その代わりに前業(始業前に働くこと)をお勧めしました。しかしこうお伝えすると、「残業代が収入の一部になっているので、なくなるのは困る」という反論が返ってくるかもしれません。

 お気持ちはよくわかります。しかし、ここは目先の損得に惑わされず、私の話を聞いてください。

短時間で仕事を終わらせることが、なぜ年収倍増につながるのか?

 私は、深夜まで税理士業務に忙殺されていたときから、徐々に朝型にシフトし、「定時(終業)以降は自分の時間である」と考えるようにしました。日々仕事に追われ続け、新しいインプットもなく、「このままでいいのか?」という問題意識があったためです。

 6年間の試行錯誤の末、仕事の効率化とスピードアップを達成。15~18時の3時間を、「自分だけの自由な時間」として確保できるようになりました。
※この詳細については、新刊『あなたの1日は27時間になる。』の中でお伝えしました。

 空いた時間を趣味や休息に充てることもありましたが、「もっと自分のレベルを上げて、価値を高めていかないと」という思いから、セミナー講師としての技量磨きや、顧客への情報提供のためのブログ執筆に、その時間を使うようにしました。

 結果、まず単価の高いセミナーの仕事を得ることができるようになりました。さらに、そのセミナーがきっかけとなり、専門誌から執筆依頼がきたり、ブログ経由で新しい顧客が増えたりしました。そうして活動の幅が広がったことで、税理士としての時間単価アップにつながったのです。終電族だった頃と比べると、年収も倍増しました。

 このように、経済状態が一時的に苦しくなっても、自分の時間をもち、その時間をスキル向上や資格取得、あるいは人脈形成などに投資すれば、必ず目先の残業代以上の経済的効果を生み出します。

「それはあなたが税理士だから……」と思われるかもしれません。しかし、サラリーマンの方でも同じことが言えると、私は考えています。あなたの職場の上司も「仕事の効率が悪く、残業代を多く申請してくる部下」と「短時間でしっかり成果を出す部下」であれば、どちらにより大きな仕事を任せたいか、ひいては出世させたいかは、言うまでもないことではないでしょうか。

 いずれにしろ、仕事を短時間で終わらせるのは、「自己投資のための時間確保」や「上司や取引先からの評価アップ」につながり、メリットしかありません。

「とはいえ、生活のために残業代は少し欲しい……」という方は、職場の人事や総務の担当者に聞いてみましょう。労働法規に則れば、前業、つまり早出であっても残業代はつけなくてはならないからです。